ソーシャルメディア(CGM、UGC)

デジタル・ビジネスモデル研究所

 SNS(Social Network Service)などのソーシャルメディアは、CGM(Consumer Generated Media、消費者発信型メディア/消費者生成メディア)や UGC(User Generated Contents)と呼ばれます。既にネット社会にとってなくてはならない存在です。 また、ネットマーケティングにとっても、とても重要なメディアとなってきました。

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最終更新: 2021.2.21



ソーシャルメディア・SNSの重要性

 ソーシャルメディアが重要な理由、利用状況など。ソーシャルメディアに関しての様々な問題も。

2020年度 SNS利用動向に関する調査
日本のSNS利用者は7,975万人(普及率80%)、2022年末に8,241万人へ拡大と予測。 SNSの利用目的は「知人の近況を知りたい」が43%、「人とつながっていたい」が33%。2020.7
SNS登録率6割 10年で3倍に 民間調査
SNS(交流サイト)の登録率が6割を超え、10年で3倍になったこと。 マイボイスコムの調査。日経MJ 2019/12/25
ソーシャルメディアの利用率(経年変化)
総務省「平成30年 情報通信白書」より。スマートフォンの普及と軌を一にするように利用が増加。
ソーシャルメディアの利用率(積極性)
総務省「平成30年 情報通信白書」より。積極的に情報発信・発言している人(緑色)は少ない。
平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
総務省情報通信政策研究所の調査。コミュニケーション系メディアの比較、年代別など。平成30年7月
sns関連調査
ジャストシステムによるMarketing Research Camp。sns関連の調査が多いです。
20代、30代が、お一人様消費をするとき、SNS投稿するのは3割超。2018.10.18
若年層SNSユーザーの半数が「SNSで新しい価値観に出会えた」。2018.06.14
春のSNS断捨離。約3割が、SNS利用を見直す。2018.04.12
Z世代、8割がSNSの情報「信じられない」 頼みの綱は「両親」
シグナルの「コロナ禍における情報・メディアに対する意識調査」より。2020.7
「SNSで知り合った人と実際に会った」は2割
IPAが1万人対象の調査結果を発表。日経クロステック 2020.03.09
ネット上の口コミ、利用者の8割がチェック
調査会社のクロス・マーケティングによると、ネット利用者の8割弱が口コミを見ているという。 日経 2019/11/26
中高生のニュース情報源、SNSが過半に 民間調査
MMD研究所が中高生のニュースに関する意識調査をまとめた。ニュースを知る方法としてツイッターなど のSNS(交流サイト)が2位となり、55.8%と過半を占めた。1位はテレビのニュースだった。2019/3/6
ソーシャルメディアは「人間関係」をどう変えてしまったか(ソーシャルの今)
「現実生活×関係構築」の世界は関係を広げるほど疲れる。 「現実生活×情報交換」の世界には当たりさわりのない会話に終始するリスクが潜む。 「価値観×情報交換」の世界では現実のしがらみから解放された発話に。 「価値観×関係構築」のエリアにある修学旅行の夜のような親密空間。2015年12月15日
SNSは“交流ツール”から“情報ツール”へと変化の兆し?
「昔の知り合いとつながり再び交流するようになった(20.2%⇒15.2%)」が減少し「SNSで知った情報でいいと思ったものを購入した(11.6%⇒14.0%)」は増加。 JTB総合研究所の スマートフォンの利用と旅行消費に関する調査より。日経MJ 2016/12/19に記事あり。
大事件、個人が生中継 「SNS報道」時代の光と闇
日経MJ 2016/7/25より。
ソーシャルメディアなしでは「1日も耐えられない」人が4割以上?
サイバー・バズ調査。2014.5
ソーシャル×情報システム
日経コンピュータ2012年4月12日号。
アクティブ女子、インスタで急増?
過去3年で最も「活動的」になったのは20~30代の女性――。大きな効果でしょう。2018/9/30
4割が“SNS疲れ”を感じる一方、約6割がSNSを使い慣れて疲れの頻度が減ったと回答
ジャストシステムの調査。 SNS疲れの頻度が「かなり減った」との回答が14.1%、「やや減った」の45.5%と合わせ、59.6%の人がSNS疲れの 頻度が減ったと回答。2017年5月18日
20~30代女性の「SNS見る専」はFacebookが77%、Instagramが52%、Twitterが46%
トレンダーズの調査。2017年6月13日
友人との連絡、携帯メール利用者が半数を割る
LINEの“主流化”進む東京工科大の新入生。2015.5
劣化する情報リテラシー 視野の狭さがデマを拡散
日本経済新聞 電子版「ソーシャル新人類の不夜城(12)」より。 信じられるのはネットと、ソーシャルメディアでつながっている友だちとのやり取り。2014.7
国家公務員のソーシャルメディアの私的利用に当たっての留意点
一般企業でも社員のソーシャルメディアの利用のガイドラインを作っているところが増えています。2013.6
ソーシャルメディア・リテラシー  未来を生き抜く必須スキル(個人編)
「アウトプット癖」、「情報耐性力」、「ウェブ人格」、「承認意識」など。2011.4
LINE、小中高生向け情報モラル教材「SNS東京ノート」を都内公立学校の全児童・生徒に配布
SNS東京ノートは東京都教育委員会と共同開発したもの。2017年3月24日
生徒とのLINE禁止 埼玉県教委、若手教諭の指導徹底へ
教え子へのわいせつ行為防止に向け県立高教諭らに無料通信アプリ「LINE(ライン)」などを使った生徒との 私的連絡を禁じた。産経 2015/1/15
ロシア ネットへの圧力を強化 LINEなどを閉鎖
監視強化の思惑か。2017.07.04
中国、SNS規制を強化 実名制を徹底 中国版ツイッターなど対象
中国の国家インターネット情報弁公室は、短文や写真、映像を投稿するSNS(交流サイト)を運営する企業に対する 管理規定を発表した。2018/2/2
ユーザー投稿コンテンツの価値は年間3957億円
ICRが推計。2017年5月26日
「ソーシャルメディア」で社会やビジネスはどう変わるの?
NIKKEI4946より。2011年8月1日掲載。
特集「CGMの現在と未来: 初音ミク、ニコニコ動画、ピアプロの切り拓いた世界」
情報処理学会誌「情報処理」2012年5月号(Vol.53, No.5)
「ソーシャル」という概念の10年史をふり返ってみよう
SNSからソーシャルグッドまで。2011.8
特集 ソーシャルネット経済圏 人の絆が金を生む
日経ビジネス 2010年9月13日号の特集。
・ネットビジネス最前線 売り方が変わる! 潜む顧客を炙り出せ
・ネットビジネス最前線 製品・サービスが変わる! 成熟市場が蘇る
・ネットビジネスの近未来 進化するSNS 勃興・ソーシャル戦争
ネットのチカラ・第1部~ソーシャルが変える
日経産業新聞の連載 2010年7月26日付から5回。


SNSとその検索・分析ツール

 SNSがネット利用者の生活の中に入ってきました。

SNS

 全世界ではFacebookが利用者数のトップですが、国内はLINEの利用も盛んでインスタも利用者が増えています。また、他にも様々なSNSが利用されています。

Facebookの独走状態が一目瞭然、2003~2019年のSNSのユーザー数推移をまとめた動画
全世界ではFacebookが強いです。InternetWatchより。2019年9月25日
よく使うSNS、インスタがFacebook逆転
ネットライフ1万人調査より。日経MJ 2018/10/17
SNS、ビッグ3でシェア半分 10代、大人避け利用少なく
日経MJ 2018/11/21より。アプリ分析ツール「AppApe(アップエイプ)」で日本国内のSNSアプリ利用者を推計。 SNSアプリのシェアを見ると、1位のツイッターが19.2%、2位のフェイスブックが15.3%、3位のインスタグラムが12.9%だった。 上位3つのアプリでシェアの47.4%を占める。4位以下との差が大きく、日本のSNSアプリは、"ビッグ3"にほぼ集約。
MMD研究所「高校生、大学生、社会人20代・30代のSNS利用に関する意識調査」
国内では若者のFacebook離れが分かります。Web担当者フォーラムより。2018.3
SNSの使い分け
メインで使うSNSは「LINE」、「Facebook」は同窓会用?モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2016年10月度)
2016年はLINEの利用率がさらに増加
ジャストシステムが「Marketing Research Camp」で毎月実施している「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査」より。 LINEの利用率は、1月度調査では47.3%だったのに対し、12月度調査では61.9%と大きく増加。「YouTube」の74.1%に迫り、 「Facebook」(34.8%)、「Twitter」(38.7%)、「Instagram」(22.3%)の利用率を大きく引き離した。2017/1/20
Facebook利用率が最も高いのは20代女性、男性では50代、Instagramは10代・20代女性が突出~
Facebookは全体では38.1%。女性は20代が50.0%で、10代が40.0%、30代が39.0%と高い。男性では50代が47.0%と最も高く、逆に10代は24.0%で最も低かった。 Twitterは全体では37.9%だが、若年層ほど利用率が高く、10代は女性が7割、男性は6割が利用している。20代女性も69.0%と高い。 Instagramは全体では21.1%と高くないが、10代女性(46.0%)と20代女性(48.0%)が突出して高い。これに30代女性(26.0%)、20代男性(25.0%)が続いている。 ジャストシステム7月度調査より。2016.8
MMD Labo「主なSNS/コミュニケーションサービスの利用状況」
国内利用者の調査。MMD Labo「2016年上半期スマートフォンアプリコンテンツに関する定点調査」より。 Facebookを現在利用していると回答したのは41.4%。Twitterは40.5%、Instagramは20.4%、LINEは69.2%だった。 Facebookは2014年12月に52.0%に達した後、減少に転じた。一方、Instagramは増加傾向。2016.7
世界のソーシャルメディア利用者、2016年は9.2%増の23.4億人
eMarketerがまとめたソーシャルメディアに関するリポートによると、2016年における世界の利用者数は23億4000万人となり、 前年から9.2%増加する見通し。この数は世界のインターネット利用者数の68.3%、世界人口の32.0%に当たるという。2016.7
デジタルネイティブ世代、スマホに熱中するもSNS利用は意外と慎重?
「SNSマナー知らない」30~40代は約13% 10代の41.1%がサイト上の情報の信頼性について「情報発信元を意識したことがない」と回答。2015.1
現役大学生・大学院生のFacebook利用スタイル、「ほぼ閲覧のみ」が過半数
株式会社トモノカイの調査。2014.10
ニフティとコムニコ、「Facebook」利用調査を実施
40代は、ほかの年代よりもインターネット上の知り合いとのコミュニケーションや、「Facebookページ」の活用に積極的。2012.2
スマホ移行でSNS利用率が大幅増加、ネットマイル調査
スマートフォンに移行したことで変化したこととしては、「SNSの接触頻度が増えた」という回答が30%以上。2012.1
SNS上の人格事情をテーマにした調査結果
3人に1人が「友人に知らせないSNSがある」、4割がリアルと人格使い分ける。2013,4
10代の7割「LINEがないと困る」/40代の6割「Facebook利用時は気を遣う」
主要SNS利用実態調査より。2014.2
「過去を消したい」 若者がSNS入退会を繰り返す理由
ソーシャル新人類の不夜城(19)より。日本経済新聞 電子版 2014/10/7
SNSやWebサービスも大掃除 退会したいサービス1位は?
「解約」「退会」「アカウント削除」と併せて一緒に調べられた件数が多いワードランキング。2014.12.26
SNS情報拡散力はスマホ派に軍配、企業マーケでPC派より注視すべき存在に
博報堂DYホールディングスは、Twitter、Facebook、mixiのいずれかを週1日以上利用する男女1080人を対象に 実施したソーシャルメディアの利用実態調査の結果を公表。 ソーシャルメディアを主にPCで利用する層の“PC派”と、スマートフォンで利用する層の“スマホ派”の2つに分類。 それぞれの人物像とソーシャルメディア利用方法を分析。20代以下はスマホ派が主流。2012.8
仕事におけるソーシャルメディア利用に関する調査結果
SNSアクティブユーザー7割「仕事中も閲覧」、「有効利用できた」は3割。2013.5
ネットのチカラ~解剖SNS
日経産業新聞 2010年11月9日付から3回
SNSで知り合った人と会ったことがある23.4%
インターワイヤード調査より。2007.2
団塊の世代のSNS利用意向率が高い
情報通信総合研究所による「家庭のコミュニケーション行動と情報通信サービスの利用状況の定点パネル調査」 より。2006.10
「mixi疲れ」を心理学から考える
mixiに疲れて辞めてしまう利用者について。2006.7
岐路に立つ日本のソーシャルメディア陣営
日経コンピュータ 2011年5月26日号の記事あり。
巨大人脈SNSのチカラ
新書本。海外/国内のユニークなSNSが紹介されています。
Facebook
Facebook Graph Search (終了?)
フェイスブックの中の「人、写真、場所、興味」の個人データを検索できる。 「友達の友達のうち、独身男性である人」や「ソフトウェア・エンジニアによって好まれているTV番組」などを幅広く検索できる。 Internet Watchの記事あり。2013.1
Facebookが投稿本文のグラフ検索をアメリカの一部ユーザーに提供開始。ご用心! 過去、現在のすべてが明るみに。2013.9
Graph Searchの対象を投稿やコメントに拡大。2013.10
Google+
インスタグラム
Twitter
LINE
mixi
プーペガール
ファッション情報を中心としたSNSで、「プペとも」を作れる。 サイバーエージェントの子会社のプーペガールが運営。
ルイ・ヴィトンがアバター用のアイテムを提供といったタイアップ企画も。2008.5
代表取締役兼主宰の森永佳未氏へのインタビュー記事あり。2009.1
会員が30万人突破、35%は海外ユーザーとのこと。関連して、 ファッションは言語の壁を超えるというインタビュー記事あり。2009.3 2009.3
産経新聞のインタビュー記事もあり。2009.8
Facebook、Twitter、Amebaとの写真共有機能を追加した。2009.8
好みの服の広告配信へ。会員情報を利用した「ターゲティング型広告」の配信事業を開始。 会員が登録した好きなブランド情報などをもとに、関心がありそうなブランド品の広告を会員の個人ページなどに表示。 日経MJ 2009/11/30より。
しかし、2015年3月終了。
この指とまれ!
同窓会支援の参加型コミュニティサイト。SNSは「Echoo!」エンジンを使用。
インデックスが子会社化することを発表。2006.10
LinkedIn
米国で広く利用されているビジネス用SNS。 シリコンバレーでは常識という解説記事あり。
2007年12月には、Intelligent Application Platformを発表した。
2008年3月には、 管理職の人材リクルート・サービス「LinkedIn Recruiter」の提供と、 企業ディレクトリ「Company Profiles」のベータ公開を始めた。
2011年3月、会員が1億人に達した。
2011年4月、 ソーシャルプラットフォームを正式公開した。
2011年内に日本語版を公開へ。日経産業新聞2011/9/16に関連記事あり。
2011年10月、 日本語サイト開設した。ビジネス特化で既存SNSと差別化図る。
ついに日本上陸した「真面目な大人のSNS」 フェイスブックと何が違うのかという解説あり。2011.10
262億ドル(約2兆7500億円)でマイクロソフトに買収された。2016.6
登録ユーザー数が5億人を突破した。900万社以上の登録企業および1000万件以上の求人数、毎週10万件以上の投稿があるという。2017.4.25
ヤフーの反逆児、新天地で「名刺革命」 FBに挑戦状は、日経産業新聞2017/11/27より。リンクトインが、日本で再起動。
日本で苦戦 米「リンクトイン」 名刺文化など「3つの壁」は、日経MJ 2019/3/20のコラム。 「リンクトイン」がビジネスSNSで浸透しているが、日本では、「ウォンテッドリー ピープル」と「エイト」ほどの勢いはない。
趣味向け
イラスト・アニメ系
音楽関連のSNS(日経産業新聞2006/9/1 に楽曲紹介SNSの解説あり)
投資家向け
ショッピング向け
ファッションSNS
家族向けSNS
年代を絞ったSNS
女性向けSNS
富裕層・経営者向けSNS
System, method and apparatus for connecting users in an online computer system based on their relationships within social networks (米国特許7,069,308号)
Friendsterが取得したSNSの仕組みに関する米国特許。 その影響は?という記事あり。2006.7
System and Method for Managing Connections in an Online Social Network (米国特許7,188,153号)
Friendsterが取得したSNSユーザー間の関係を管理する技術の特許。2006年8月25日に申請し,2007年3月6日に成立。 記事あり。これで3つ目。
CNETのニュースによると、同社のマーケティングVPは、 "These three patents address some fundamentals of online networking: establishing connections, distributing and sharing content, and managing connections over time." とコメント。2007.3
ソーシャルネットワークサービスシステム、サーバ、およびソーシャルネットワークサービス提供方法(特許4492945)
ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズの特許出願。 携帯端末での利用に適したソーシャルネットワークサービスの仕組み。
ソーシャルネットワーキング.jp
SNS関連の情報が豊富です。

業務用SNS

ビジネス一般向け
マッチング向け
転職向け
特定の職業/業種向け

ソーシャルメディアの検索/分析

 ソーシャルメディア(Twitterなど)の書き込み内容を検索したり分析するツールがいろいろと公開されています。 Yahooブログ検索とGooブログ検索で、評判分析機能が提供されていた時もありましたが、既に終了。

Yahoo! JAPAN リアルタイム検索
Twitterの投稿を検索できるサービス。当初はFacebookも検索できた。
スマートフォン版も公開した。2011.7
グラフ表示などの強化を行った。 特定のキーワードや事柄がどんな推移で話題となっていったかを見やすくなる。 データの保持期間を従来の7日間から30日間に延長して、より古いデータも検索可能にした。2012.6
感情分析を追加した。つぶやきのポジ/ネガをグラフ表示。2013.9
つぶやき感情分析の正式版を公開した。ポジティブ/ネガティブの推移を時系列で表示するグラフを追加。 正式版では、分析システムを辞書方式から機械学習方式に変更したため、今後学習を重ねていくことで 分析精度を高められる、とのこと。2014.11
Yahoo! JAPANビッグデータレポート
Yahoo! JAPANに匿名化され、蓄積された検索・広告・ショッピング・地域情報・ソーシャル上のトレンド情報など、 あらゆるカテゴリーの膨大なデータを分析・活用。 インフルエンザ流行の予測など。
D4DR ちょいみる分析
旬のテーマをクチコミ分析。
「アメーバブログ」データから分析する“2014年流行語”
圧倒的1位は「増税」 2位「アナと雪の女王」 3位「妖怪ウォッチ」。2014.11
Brand Watcher
ネット上で口コミ量を把握・比較できるサービス。データセクションが開始。 記事あり。2012.11
kizasi.jp(既に終了)が提供していたサービス
DISAANA(ディサーナ)
NICTが対災害SNS情報分析システムをWeb上で試験公開。今後は、ツイートをリアルタイムで分析。 記事あり。2014.11
情報信頼性判断支援システム WISDOM
NICT、任意の話題についてウェブページの評判を分析できるサービスを公開。 NEC、東北大学、奈良先端科学技術大学院大学、横浜国立大学の4者は、ネット上にある情報の信頼性の 判断を支援する技術を共同開発。 NICT(情報通信研究機構)の委託研究『電気通信サービスにおける情報信憑性検証技術に関する研究開発』 の成果の一部を活用。インターネット上の大量のテキスト情報を分析・整理し、ある意見について、 判断の裏付けや参考となるような情報を複数の観点から提示。 Wired Visionの記事や、日経産業新聞2011/2/7の記事あり。2011.2
ただし、サービス自体は終了したようです。
遅延なう
ヤフー、ツイート分析から電車の遅延・運休状況を通知。2014.12
テレビなう
ヤフー、テレビ番組の盛り上がりを表示。2014.2
Twitter、トレンド機能が日本に対応~東京の話題が一目で閲覧可能
「今現在」「多くの人が」ツイートしている単語をリアルタイムで自動的に抽出。2011.4
Twitterの検索機能が大幅に進化、ツイートの内容や傾向でユーザー検索が可能に
「高度な検索」のページでは、ツイートの内容がポジティブかネガティブかという傾向による検索も可能になった。2011.4
TwiTraq(ツイトラック)
無料のTwitter解析ツール。特定のキーワードやハッシュタグを、国内のユーザーが1日に何回つぶやいたか分析。 ITmediaの記事あり。2010.5
情報処理装置、情報処理方法、及び情報処理プログラム(特許第3787318号)
ジャストシステムの特許。
本発明の目的は、顧客アンケート群やWeb上に散在している文書などの文書データを用いて 感性的・情緒的な顧客ニーズを発見することができる情報処理装置などを提供することである。
対象に対する印象を表現する印象表現語とその印象表現語が結びつく名詞句との対を、 文書データから抽出し、印象表現語の使用者がその印象表現語で表す肯定否定に関する印象の 度合いを印象表現語ごとに定義した辞書を使って、印象表現語が表す肯定否定に関する印象の 度合いを算出し、その値を用いて抽出した対を絞り込むといった仕組み。

ソーシャルメディア・クチコミ分析ツール(企業向け)

 誹謗中傷・風説のモニタリングや、評判の把握など。日経ネットマーケティング2010年6月号の特集は、 クチコミ分析サービスで分かる8つの事実

ソーシャルメディア・クチコミ分析ツール7種 徹底比較+ソーシャルリスニング入門
ソーシャルリスニング6つのポイントと、次の7つのツールの比較。 クチコミ@係長、ブームリサーチ、ADPLAN SM、コミュニケーションエクスプローラー、 Social Insight、BuzzMetrics、Crimson Hexagon Forsight。2012.4
「つぶやき分析」に熱視線
日経ビジネス 2010年11月22日号「時事深層」より。 エスエス製薬は11月1日、全国の風邪の状況が一目で分かるウェブサイト「カゼミル」をオープン。 カゼミルは、「ツイッター」の「つぶやき」データを基に作成。 凸版印刷は電通やホットリンクなどと共同で、ツイッターの情報を分析する技術を確立し、その分析ツールの販売を開始。2010.11
ネットの口コミ即時解析、企業と顧客つなぐ
NRI・プラスアルファ・日本IBMのSNS解析サービスを解説。SNSで潜在ニーズ発掘。日経産業新聞2011/6/17 より。
IBMとツイッターがつぶやきデータ分析で提携
「ビジネスの意思決定を一変させる」狙い。 両社は世界中でつぶやかれるツイート情報を活用した、銀行、消費財、小売り、旅行、輸送といった各業界に対応した 業務アプリケーションを開発する。 合わせて、約1万人のIBM社内コンサルタントに研修を施し、顧客にTwitterデータ活用のアドバイスを行えるようにする。2014.10
電通、リスニングプラス
各種マーケティングデータとソーシャルリスニング手法を組み合わせた新しいデータ統合分析サービス。 Web担の記事や、 日経産業新聞2012/3/19の記事あり。2012.3
日本ユニシス、売上実績とネット上の口コミを比較分析できるソフトを販売
インターネットから収集した「市場の声」と業務システムから取り込んだ「売上データ」を同じ時間軸に 並べて分析できるデータ分析ソフト「TopicStation」。2012.8
クチコミ@係長
ホットリンクの口コミ分析ツール。IMPress2008年10月号 P.54-55 に記事あり。
クチコミ@係長Ver3.0の提供を開始。2009.8
国内のTwitterユーザー880万人以上のデータベース構築した。2011.11
「BuzzSpreader Powered by クチコミ@係長」に名称変更。2019.7
ソーシャル解析ツール Social Insight
FacebookやTwitterなどを横断的に分析できるツール。無償版もあり。株式会社ユーザーローカルが提供。 記事あり。2011.10
なずきのおと
NTTデータによるネット上の情報(ブログやTwitterなど)の収集・分析ツール。日経産業新聞2011/4/27 に記事あり。
日経MJ 2012/2/17 によると、既にソニーやCCCなど大手を中心に50社が導入しているとのこと。
Insight Intelligence for Marketing/Risk
データセクションのソーシャルメディアモニタリングツール。日経産業新聞2011/12/13 に記事あり。
インサイトスコープKIYOKO(キヨコ)
株式会社I-ne(アイエヌイー)が独自開発。 世界239ヵ国のニュースサイトや口コミサイト、SNSといった約2,000万件を超えるあらゆる媒体から収集したビッグデータを解析し、消費者の潜在的ニーズをよみとる。 MarkeZineの記事あり。2020.11
エコノミックインデックス
レピュテーションの形成に大きく影響するソーシャルメディア上の情報を高度な分析技術によって可視化。 日経産業新聞2016年12月14日に記事あり。
ユラス MA3+SOCIAL
Twitter上のつぶやきをセマンティック解析し、自社の製品やサービスに対する評判を数量化、 可視化するサービス。日経産業新聞2010年11月22日に記事あり。
「Twitter」での口コミの伝播を可視化、ホットリンクが開発
クチコミが広がるようすを、図形として目に見えるように表示する技術を開発。 この技術を利用して、企業のマーケティング活動を支援するレポーティングサービスを行う。 日経産業新聞2009年9月18日にも記事あり。2009.9
シャープがスマホ用リモコンアプリ「おしえてリモコン」
Twitterの盛り上がり度合を見て番組選局できるアプリの提供を開始。 産経新聞 2012/06/08 の記事もあり。
ヤフー、テレビ番組のツイート状況が確認できるアプリ「テレViewing」
対応テレビであればチャンネルの切り替えにも対応。2012.7
テレビの話題率 Twitterから抽出してグラフ化するスマホアプリ tuneTV
ECナビ子会社 ジェネシックスが提供。日経MJ 2011/8/10
NECビッグローブが放送事業者向け「ツイッターリアルタイム分析サービス」
フジテレビが採用した。2011.12
政党向けにTwitterでの評判を分析
BIGLOBEがサービス開始。2010.6
AKB総選挙、選抜メンバー16人中15人を的中させた「ビッグデータ予測」
日経デジタルマーケティング2012年7月号の記事を基に再構成。
アイスタイル SNS分析も
日経産業新聞2012/2/2より。
カカクコム TrendSearch(トレンドサーチ)
市場調査を支援するマーケティングツール。 クチコミをテキストマイニングし、一緒に語られた(共起クチコミの)ライバル製品や関連製品を抽出。
Twitterオピニオンレーダー
Twitter上のオピニオンリーダー分析サービス、データセクションが発売を開始。2010.3
Blogコミュニティにおける対話の中心的メンバの発見装置及びコンピュータ読み取り可能な記録媒体(特許第4463756号)
NTTの特許。トラックバックの関係や数などを使って分析。
震災でブログに消極的な言葉が急増、17日以降は前向きな内容も増える
ホットリンクの調査より。2011.3
震災後のソーシャルメディアへの書き込みを分析
産経新聞2011/05/14より。「買いたい」など購買を意識した言葉の書き込みは、震災時に大きく減少し、その後2週間程度で 震災前の90%程度まで回復しているが、4月末に至っても震災前の水準まで回復していない。


ソーシャルメディアを利用したマーケティング/販売

 ソーシャルメディア(クチコミサイト、SNS、ブログなど)が、マーケティングに活用されています。

消費者庁「平成29年版 消費者白書」第1部 第3章 第1節(4)若者の情報の活用や向き合い方
「若者の情報の活用や向き合い方」に関する調査で,「SNSで情報を見たことがきっかけで商品購入・サービス利用をした」経験について尋ねたところ,10歳代後半の女性を中心に,20歳代までの若者において,経験があるという回答の割合が高くなっている。「友達がアップやシェアをした情報」や「芸能人や有名人がアップやシェアをした情報」がきっかけで商品購入・サービス利用をしたという回答については,10歳代後半と20歳代で「友達」が3割,「芸能人や有名人」が2割となり,それぞれの全体平均を大きく上回った。また,年齢層を問わず,「友達がアップやシェアをした情報」がきっかけで購入・利用をしたという女性の割合は,おおむね男性における割合を上回っている。
総務省「平成28年 通信利用動向調査」
企業のソーシャルメディア活用が盛んになっていることを示している。企業のソーシャルメディアサービスの活用は全体では22.1%,産業別にみると,「金融・保険業」が 34.1%と最も高く,次いで「卸売・小売業」(29.7%),「サービス業・その他」(27.8%)となっている。ソーシャルメディアの活用目的・用途別にみると,「商品や催物の紹介,宣伝」が 67.1%と最も高くなっており,次いで「定期的な情報の提供」(58.1%),「会社案内・人材募集」(35.5%)となっている。
コミュニティマネージャーの仕事
中山 領 著。2014年。
ネット企業、コミュニティマネージャ
日経産業新聞2014/11/14
ソーシャル普及で注目、「コミュニティマネージャ」の極意を学ぶ
「コミュニティマネージャ」が多数登壇するイベントが、2014年11月28日に開催。 コミュニティマネージャは、オンラインやオフラインの活動を通じて、顧客とサービス提供事業者による「コミュニティ」を活性化させ、サービスへのロイヤルティを高めていく人の呼称である。顧客との関係づくりを担当する役職は以前からあったが、ソーシャルメディアの浸透に伴い、その役割が改めて注目されている。 2014.11
SNSユーザーのインフィード広告に対する印象値
インフィード広告が表示される主要なSNSのいずれかの利用者を対象に調査した結果。MarkeZine 2019年1月号より。
2017年のインフィード広告市場、1,903億円に
サイバーエージェントはデジタルインファクトと共同で国内のインフィード広告に関する市場動向調査を実施。 2023年までの市場規模を推計・予測。2017年のインフィード広告市場は前年比36%増の1,903億円。スマートフォン比率97%。 配信先の7割がソーシャルメディア。2018.2
第5回 ソーシャル活用売上ランキング
日経デジタルマーケティングが発表。ドミノ・ピザ、GU(ジーユー)が躍進して1位、2位に。 企業のLINE活用が加速し、活用スタイルは多様化。2016年2月22日
第4回ソーシャル活用売上ランキング
スタバが1位。Facebook効果急減への一手。2015.3
日経ビジネス 2015/04/20号にスペシャルリポートあり。 脱・Facebookで話題の拡散生む。ソーシャルメディアを活用していかに売り上げを伸ばすか。メディアが多様化したことで、正解は1つではなくなった。 LINEやTwitterなどを駆使した「話題作り巧者」に手法を学ぶ。企業のマーケティングに欠かせない存在となったソーシャルメディア。 その成果を語る上で「ファン数が増えた」「いいね!がたくさん付いた」は通用しない。実際に販売につながったかどうかが問われている。
第3回ソーシャル活用売上ランキング
スターバックスとマクドナルドが同スコアで1位、スマホ巧者が躍進。2014.2
第2回ソーシャル活用売上ランキング
ソーシャルメディアを活用することで企業や商品ブランドが売り上げに結びついたかどうかを検証。 日経MJ 2013/2/22 に記事あり。2013.2
MarkeZineの特集
第31号(2018年7月号) 「特集 口コミのメカニズム」、Amplified WOM (口コミマーケティング) など
第24号(2017年12月号)「コミュニティマーケティングの今と可能性」ヤッホーブルーイング、良品計画、ソニーマーケティングの事例。
第22号(2017年10月号)「UGC活用の成功法則」ハーゲンダッツ ジャパン、サントリーコミュニケーションズなどの事例。
口コミ大使は「安・近・段」 SNS拡散に新潮流
「アンバサダー・マーケティング」と呼ぶ新潮流の口コミは、「安心、身近、段々」がキーワード。日経産業 2018/4/17-1面
国内におけるソーシャルメディア活用企業トップ100社
上位10社はGoogle+やPinterest、LINEの利用が増加。トップ50社「LINE」利用率3倍に。 アジャイルメディア・ネットワークの調査より。2013.1
ソーシャル×企業 『つながり』進行中
エステー、テーブルマーク、伊藤ハム、あきこちゃん、まんべくんの事例などあり。 日経産業新聞2012/6/13
企業より、顧客のほうが優れていること
ビル・リーは、カスタマー・アドボカシーと顧客コミュニティに関する世界的な権威。 「顧客との絆を深め、顧客からの支援を活用することが最良のマーケティング」という彼のセオリーと事例を紹介。 「代理店や自社の従業員よりも、顧客のほうが優れたマーケターになる」など。2013.3
図解:ソーシャルメディア活用のありがちな失敗
ループス・コミュニケーションズによる解説。2012.12
顧客と企業のつながりをいかに強化するか 成功するSNS戦略
ミコワイ・ジャン・ピスコルスキ著の論文。DHBR 2012年3月号(原文は、HBR 2011年11月号)より。
販促を第一義に考えてはならない ソーシャル・メディアは顧客理解のツール
パトリック・バーワイズ、ショーン・ミーハン著の論文。DHBR 2011年4月号(原文は、HBR 2010年12月号)より。
企業のためのソーシャルメディア・マーケティング
高橋真弓(シックス・アパート)の解説。2010-2012。
ソーシャルメディア進化論
エイベック研究所 代表取締役 武田氏によるダイヤモンドオンラインの連載。2011年7-10月。 約300社の事例をもとに、活性化した企業コミュニティでは売上も驚異的に伸びることを確認。
なお、 エイベック研究所は、ソーシャルメディアを使った販促やPR、商品・サービスのメンバーシップの構築と育成、顧客に 向けた継続的なリサーチなど、ソーシャルメディアに適したマーケティング施策で実績のある会社。 SNS調査も行っている(日経MJ 2011/10/21)。
忍び寄るSNS疲れ リスクを乗り越え使いこなせ
日経ビジネス2012年2月6日号の特集。企業側がソーシャルメディア対応に疲れだしたという記事。
【時事深層】企業に広がる「SNS疲れ」という2011年9月の記事もあり。
ソーシャルメディアにまつわる企業と消費者の悩ましいギャップ
「企業の公式Twitter、Facebookページの印象に関する調査」「自社の公式Twitter、Facebookページの運営に関する調査」結果を発表。 この調査に関する詳細は「宣伝会議2012年5月15日号 NO.837」に記載されている。2012.5
私のブログより
ソーシャル時代のキャラクター活用では狙う年代を考慮する必要(2012/2/17)
日本でもソーシャルコマース(2012/1/27)
ソーシャルコマースの歴史(2011/11/29)
ソーシャルコマースとは何か? 消費行動とFacebook、Instagram、Pinterestの関係性
ソーシャルメディアとEコマースを組み合わせたビジネスモデルは「ソーシャルコマース」と呼ばれる。 ソーシャルコマースの主な収益源は広告と販売手数料。インスタグラムは商品を持つブランドや小売店に広告枠を提供し、 その広告がクリックされたり、商品が購入されたりした場合に、成果の一部を徴収。広告や販売手数料で収益を上げるため、 消費者側は無料で画像共有サービスを楽しめる。また、商品を提供するブランド側から見ると、利用者は商品の画像を投稿したり、 コメントしたりするため、広告塔として商品の情報を共有・拡散してくれる頼もしい存在。2015年12月09日
ソーシャルメディア利用者の74.8%がソーシャルコマースの経験あり
ソーシャルコマース調査報告書2013より。2012.10
ソーシャルコマースに未来はあるか?
月刊「アイ・エム・プレス」2012年4月号の特集。
コトラーのマーケティング3.0 ソーシャルメディア時代の新法則
朝日新聞出版、2010年。企業が利用者コミュニティといかに関わるべきかを示した書籍。
ソーシャル・メディア戦略論
DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー2011年4月号の特集。
販促を第一義に考えてはならない ソーシャル・メディアは顧客理解のツール は、この特集の中のパトリック・バーワイズ、ショーン・ミーハンによる論文。
SNS界のカリスマ経営者が語る ベスト・バイのソーシャル・メディア戦略も、この特集の中の論文。 ベスト・バイでは全社員を対象にソーシャル・メディア利用規程を制定。社員教育にも取り組んでいる。
成功するSNS戦略 顧客と企業のつながりをいかに強化するか
DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー2012年3月号より。ミコワイ・ジャン・ピスコルスキによる論文。
ビッグ・シード・マーケティング
ダンカン・J・ワッツ、ヨナ・ペレッティ著。DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー2007年9月号より (2010年8月号にも概説あり)。
経営大学院が続々ソーシャルメディア講座を開講
twitter等を販促に生かせる人材を大手企業が渇望。Businessweekの記事。2010.8
Twitterやfacebookをビジネスにどう生かす
米国でソーシャルメディア「責任者」が急増。Businessweekの記事。2010.7
グランズウェル ソーシャルテクノロジーによる企業戦略
米国でのCGMサイトを利用したマーケティング戦略に関する書籍。 Web担の書評あり。2009.1
名著「グランズウェル」に学ぶソーシャルメディア活用の5つの可能性より。2009.9
 1.傾聴戦略(Listen):顧客理解を深める
 2.会話戦略(Talk):自社のメッセージを広める
 3.活性化戦略(Energize):熱心な顧客を見つけ、彼らの影響力を最大化する
 4.支援戦略(Support):顧客が助け合えるようにする
 5.統合戦略(Embrace):顧客をビジネスプロセスに統合する
今までにない“ソーシャルコマース”を作り出す
SNS「mixi」内に「今までにないソーシャルコマース」を構築する構想。 DeNA・中島真EC事業本部ショッピング統括部統括部長。月刊ネット販売2012年3月号より。
「“いいね!”を押したらプレゼント」は禁じ手に!?
Facebookプロモーションに規制強化の兆し。 Facebookで懸賞やコンテストを使い企業ページの「いいね!」ボタンを押してもらい、 消費者を集めるプロモーションが日本でも盛んになっているが、 アメリカ商事改善協会(BBB)傘下の広告業界自主団体、全国広告審査局(NAD)が このLike-gatingに関する一種のガイドラインを示した。2011.12
How social media has transformed the way people buy
英国の消費者を調査したレポート。月刊ネット販売 2011/9 p.18-19 で紹介されていた。
(新消費者像)買う気にさせる「おすすめ」の極意
日経消費マイニング 2008年2月号の特集。 ネット上のコミュニティーなどおすすめ情報を得る「場」が広がったことで、リアルな店 とネットとの相乗効果が拡大。関連して、日経新聞2008/2/21「決め手はネットの口コミ」や、 日経MJ 2008/2/13「ネット口コミ 旅行に威力」という記事あり。
生の声見極めヒット発掘
日経産業新聞2012/2/6「ソーシャル×企業 流れを変えろ」より。リンナイ、ファミマなどの事例。
お客さまはクリエイター!? ――UGC活用戦略
月刊「アイ・エム・プレス」2008年10月号の特集。 TBSラジオ&コミュニケーションズ、ヤマハ、ツタヤ・ディスカス、オリンパスイメージングの事例。
SNSが知恵袋
日経MJ 2008/8/22 の1面。SNSを使った商品開発に関する記事。

ソーシャルメディアマーケティング事例

 企業と消費者との共創の事例についてはこちらへ。 Facebook利用の事例はこちらへ。Twittter・LINE利用の事例はこちらへ。 利用者参加の動画投稿の事例はこちらへ。

【事例集など】
特集:口コミのメカニズム
MarkeZine 第31号(2018年7月号)より。 BtoC企業、BtoB企業の全16社のキーパーソンに、「口コミの可能性」と「口コミ活用の展望」を尋ねた。 アイスタイル/ウエディングパーク/コネヒト/セールスフォース・ドットコム/Twitter Japan/栃木サッカークラブ/トレジャーデータ/ハーゲンダッツ ジャパン/フェイスブック ジャパン/ブレインパッド/マルケト/メルカリ/リクルートライフスタイル/Retty/ローソン/Zebra Japan。
UGC活用の成功法則
MarkeZine 第22号(2017年10月号)より。 ハーゲンダッツ ジャパン、サントリーコミュニケーションズ、はてなの3名からUGCを有効活用する秘訣。
経済産業省「ソーシャルメディア活用に関する調査報告書/事例集」
報告書では、 ソーシャルメディアを活用して事業活動を高度化する取り組み普及にあたっての課題、その解決策を検討。 事例集は、 42社の最新ソーシャルメディア活用の事例を紹介。ozie、ピーチ・ジョン、ジーユーなどの事例。2016.4
〝バズらせて〟売れ! ネットで拡散しヒットへ
通販新聞 2016年9月1日号より。バイクブロスやニッセンの事例など。
EC各社の”自社SNS”活用術
月刊ネット販売 2012年3月号より。スタートトゥデイ、夢展望、良品計画、千趣会、リバークレインの事例。
特集 自社コミュニティの今日的意義を考える
月刊「アイ・エム・プレス」Vol.194 2012年7月号より。ANA、ハーゲンダッツなどの事例。
【アンバサダーの事例】
ネスカフェ アンバサダー
コーヒーマシンを無料で貸し出す仕組み。オフィスでのマシンの世話役として「アンバサダー」を募集。アドタイのサイトに、 人に喜んでもらうことがビジネスモデルになったと、 アンバサダーとの共創がプログラムを支えているというインタビュー記事あり。2016.9-10
日本ケロッグ、アンバサダープログラムを取り入れて売り上げ25%アップの成果
「オールブラン ブランフレーク フルーツミックス」はアンバサダーの後押しもあり、売り上げが25%アップ。2016.05.13
日経デジタルマーケティング2016年7月号の記事や、日経MJ2016/2/1の記事もあり。
趣味ナビ、先生発信プロモーションサービス、先生アンバサダー
趣味とまなびの教室さがしのサイト「趣味なび」から、先生発信プロモーション。 日経MJ 2015/9/11に記事あり。
セブンスイーツアンバサダー
「セブンスイーツアンバサダー」「新スイーツ試食イベント」などを募集。 アジャイルメディアが関わっているようです。2017.4
【各企業の事例】
ニクレンジャーに学ぶ事後承認の覚悟 許容できる企業文化を
日経MJ 2018/11/30より。WOMJアワードが発表され、「外食戦隊ニクレンジャー」がグランプリに選ばれた。 「外食戦隊ニクレンジャー」とは、吉野家とガスト、ケンタッキーフライドチキン、モスバーガー、松屋の外食チェーン5社のコラボ企画。
マクドナルド足立氏が明かすマーケティングのツボ
「プレバズのKPI化」「話題化を軸にした商品設計」など。Web担当者フォーラム2017/10/6 より。
広告費ゼロで売上アップ、パン屋のFacebook・リリース・メルマガ戦略
新潟県三条市の郊外住宅地にある、「サン・フォーレット」というパン屋。2014.5
KFC「I LOVE ケンタッキー」
ケンタッキーファンレベルを診断するFacebookのキャンペーン。結果に合わせてクーポンがもらえる。2012年12月実施。 日経産業新聞2013/3/19 に記事あり。
タリーズ ベアフル
SNS利用。O2Oも。日経MJ 2012/12/7に記事あり。
ロッテリア 学生と組んだブログで販促活動
新商品の販促活動の一環としてブログを採り入れた。 口コミで「絶品チーズバーガー」を看板に育てる。2007.12
スイーツ探検隊
洋菓子メーカーのモンテールが2005年10月に開設したSNS。しかし、2013年3月30日に終了。 日経産業新聞2006/9/12の記事によると、 自前のSNSを開設することによって、例えば「甘い物が好きで、スーパーやコンビニで購入する機会も多い人」の意見を 効率的に集められるとのこと。
モンテール流 SNS運営の3カ条。 1)消費者から「普段のおしゃべり」を引き出せ。 2)開設だけでは×、社員も参加して盛り上げろ。 3)即効性より、長い目で自社のファンを育てよ。
アイ・エム・プレス 2006年11月号に解説あり。
ハーゲンダッツ「Clubチョコブラ」
ネット上にサークル。日経MJ 2012/6/22 に記事あり。
ローソンがfoursqureで位置情報販促、チェックインで「からあげクン」半額
ローソンは、米foursquare Labsと連携し、電子クーポンによる販促活動を開始。foursquareを通じて利用者の来店を促進し、 集客力を強化。2012.9
雪印がネットを通じて“アイドル”結成
若年層の売り上げが10%以上増加。日経デジタルマーケティング 2014年11月号より。
日清食品 出遅れたソーシャルメディア活用、綿密設計のFacebookそしてLINE活用で急速追い上げ
「ソーシャルメディアは片手間ではなく、本気でしかも徹底的にやるべき」と主張。2012.10
無印良品はなぜソーシャルメディアで儲けられる?
レトルトカレーを訴求するキャンペーン「MUJI福CURRY」を実施。その一環として、フェイスブック、ツイッター、ミクシィの いずれかのアカウントと連携して遊べるスゴロクを自社サイトで展開。2012.4
ハウス食品のレシピ動画サイト
YouTubeにブランドチャンネル「ツクレシピ」を立ち上げた。食材を選択していくと、それを使うレシピの動画一覧が表示される仕組み。 レシピから商品をPR。日経MJ 2011/12/14 に記事あり。
ハウス食品 スパイスの効いたレシピ作成をブロガーに呼びかけ
毎月3種類の香辛料を無償でブロガー100人に配布し、考案したレシピをブログで紹介してもらう手法で、 一般消費者における認知度を100%に高めることを目指す。 アイランドが運営する「レシピブログ」を活用。2008.3
携帯向けにも拡大する。店頭からアクセスする消費者への一押し狙う。2009.2
「カレー鍋つゆ」では、主婦の声を聞いて商品開発。販促会議 2009年2月号 pp.9-11 より。
スパイスブログやYouTube活用。日経MJ 2012/6/22 より。
味の素 主婦ブロガー向けのレシピコンテスト
モニターキャンペーンとの連携強めて応募数を3倍に。 「レシピブログ」とドゥ・ハウスが運営するモニター募集サイト「モラタメ」を連携して、 マヨネーズの「ピュアセレクト」の販促企画を実施。2008.12
クノール スープパスタでは、モデルと共に商品開発し、彼女達のブログで商品開発の 進捗状況について伝えた。販促会議 2008年11月号 p.75 より。
ネット活用がスパイス商品の好調を支えている。インターネット経由で集めた顧客の声を利用。2010.2
明星食品、口コミ分析を商品開発に活用
日経MJ 2009/7/13にも記事あり。2009.7
湖池屋、交流サイトで販促 購買意欲高める
「頑固あげポテト」の販売促進策として、頑固おやじ「釜田揚太郎」をメーンキャラクターに据え、 釜田揚太郎が消費者の質問に答える動画「頑固あげ相談室」の公開を始めた。日経MJ 2014/10/29
森永製菓、ファンサイトで「声」収集 開発に生かす
森永製菓がファンサイト「エンゼル PLUS(プラス)」を通じて消費者との交流を深めている。 日経MJ 2014年6月11日
森永乳業、インスタグラム活用。日経MJ 2016/2/5より。
米ゴディバ、市場調査よりも「交流サイト」を活用
女性チョコレート愛好家の議論から「売るべき商品」を分析。BusinessWeekの記事より。2009.4
ネスレ、キットカット受験キャンペーンの軌跡
NET Marketing Forum Spring 2008でのネスレコンフェクショナリーによる講演より。 一切ブランドメッセージを発信しないことに決め、広く信仰されていることを、ニュースとして 広めたいと考えたという。 チーム・キットカットのきっと勝つマーケティング(ダイヤモンド社) という本も出ています。2008.6
あのフィリップ・コトラーが、キットカット受験キャンペーンを取り上げる意味という記事あり。2008.8
グリコ乳業、「ドロリッチ」勝手広告に感謝メール
「グリコ乳業の菓子、ドロリッチを今食べています」という意味の投稿「ドロリッチなう」 がツイッター上で大流行。投稿をカウントする自動実行プログラム(ボット)や、独自のイラストが次々に制作されている。 2009.8
フレンテのmixiを活用したピンキーのブランドマーケティング
アスキービジネス「SNSマーケティングで売る 事例編」より。 ピンキーモンキーはmixiで初めて、人間以外がアカウントを取ったキャラクターとなり、 一企業のキャラクターがユーザーとほとんど同じ目線で濃密なコミュニケーションを実現。2006.12
UCC上島珈琲「BLACK無糖」
「LINE」で若者開拓。日経MJ 2014年3月26日付
ナンパで成熟市場オトせ・ネスレ日本流 コーヒー販促
ネットを出会いの場に/書き込み「返信」心込め。SNSなどに書き込まれた自社製品に関する書き込みに対し、 丁寧な内容でメッセージを送る。 モテ男さながらに口説きのテクニックを駆使して成熟市場を刺激する。日経MJ 2014年2月21日付
キリン、同窓会メーカー
「キリン一番搾り生ビール」のデジタル施策。日経MJ 2016/12/14に記事あり。
サントリー酒類 飲食店ソーシャルメディア活用支援プロジェクトを開始
第1弾は「飲食店ツイッター徹底活用プログラム」。無料セミナーや手引き。 日経産業新聞2012/3/14と日経MJ2012/4/20に記事あり。2012.1
サントリー酒類 ソーシャルメディアを使うのではなく“付き合う”
商品名や社名ではなく“ハイボール”という飲み方を提案する宣伝戦略と、飲食店を軸とした クロスメディア戦略がヒット。2010.7
大塚製薬の「SOYJOY」シリーズ 話題の盛り上がりが長期間持続
大塚製薬は、栄養食品SOYJOYシリーズに「ストロベリー」味を追加。 幅広いネットプロモーションを展開し、ブログ上での盛り上がりについて分析。 日経ネットマーケティング2008年7月号より。
大塚製薬、消費者の「称賛」と「罵倒」を収集
「SOYJOY」の販促にブログを活用。担当者は、満員電車の中で「テクノラティ」のモバイル版に アクセスし、SOYJOYについて触れたブログを探し、何が書かれているかをチェック。 日経ビジネスAssocie2007年2月6日号より。
日経MJ2007/5/14の1面「ブログ分析 本音の森 手探り」という記事の中にも、SOYJOYについて 書かれたブログ分析に関する解説あり。
常盤薬品工業、眠眠打破
ネットで顧客動向を把握。2006.9
投稿コンテスト型キャンペーン「アルバトル」も開始。2008.7
日経ネットマーケティングに、 「南天かえ歌」という替え歌投稿企画に関する記事もあり。2008.3
UNO ソーシャルバーバー、資生堂
投稿から髪形提案。日経MJ 2016/4/15に記事あり。
日本ロレアルの自撮りコンテスト、Twitter連動
日経デジタルマーケティング 2014年12月号より。
資生堂、120万ネット会員と密にコミュニケーション
「ChatterBox」というチャットシステムによるグループインタビューも。 謝礼にはアバター用の帽子などデジタルアイテムを提供。2009.1
コーセーが意見サイト 自由記述で本音引き出す
開設したのは「コーセーアイディアボックス」。毎月1回、10日間程度、インターネット上で消費者の交流スペースを 設ける。日経MJ 2014年8月13日付
コーセー 「プーペガール」にてハッピーローズライフを演出
「HAPPY BATH DAY Precious Rose」のターゲット層をイメージしたプーペキャラクター『バラ美』 とコミュニケーションする手法で販促。2008.8
日経ネットマーケティング2009年3月号、日経MJ 2008/11/7にも記事あり。
肌の悩み送ると LINEに情報~オルビスがサービス/化粧品購入促す
日経MJ 2014年8月20日付
ラッシュ 好感・共感を効率よく消費行動に導く
商品の良さ伝わってない、そして戦略転換。 ミクシィでは、ファンが作ったコミュニティに12万人以上が参加して、ラッシュの商品の使用感などを語り合っていた。2012.2
ドクターシーラボ みんなのお悩み相談室
日経MJ 2011/11/11 によると、ベストアンサーの回答者には100ポイントが付与。 口コミで愛用者をつなぐ仕組み。
ドクターシーラボ クチコミを売り上げにつなげる
サイトリニューアル時に、クチコミを商品の購買につなげる工夫をした。販促会議 2009年10月号より。
ドクターシーラボ「美的至福」 コミュニティで前評判高めヒット連発
美容サプリ限定3000個が相次ぎ完売。日経ネットマーケティング2008年10月号より。
ファンケルオンライン クチコミ投票キャンペーン
IM Press 2008年12月号に記事あり。
洗顔パウダーでは、ブロガーにサンプルを贈り使用感をブログに掲載してもらった。日経産業新聞2008/7/31より。
グラクソ・スミスクライン 睡眠改善薬の訴求にSNSを活用
「快眠美女倶楽部」でシェアを堅持、会員5000人突破。日経ネットマーケティング2007年12月号より。
GO GO pika★pika MAMAコミュニティ
花王が、主婦向け情報サイトに2007年4月に開設したSNS。 日経コンピュータ 2007/10/15号の Web 2.0で顧客をつかめ広がる「消費者参加型」という特集記事に解説あり。 エイベック研究所のASPサービスを利用しているとのこと。
日経BPの特集「カンバセーショナルマーケティングの近未来」の記事もあり。 自社サイトのメディア化を顧客に手伝ってもらう方法の例。2009.5
花王のアクセス解析活用法、ソーシャルメディア分析が一層重要に
花王Web作成部長の石井龍夫氏が「ログ解析から他データとの連係まで 花王の“ネット解析”活用戦略」 と題して講演。2010.7
花王 企業のWebサイトは、利用者と対話をする“場”に
花王のWeb作成部長の石井龍夫氏は、「花王に学ぶ、実践的CGMセミナー」で講演。 2007年以降の第3世代のWebサイトでは「検索で利用者が来る次のステップとして、花王と利用者が相互に対話をする『場』 をWebサイトの中に設けた」と石井部長は説明。2007.12
花王 口コミ・マーケティングの新手法「インフルエンサー・マーケティング」を導入
「血めぐり」の啓もうを通じて医療機器の潜在需要を喚起。 「血めぐりウォーク」というウォーキング・イベントを開催。2008.4
花王「AUBE」のプロモーション戦略
テレビCMを最初に使わずに、ネットでブログを使ったプロモーションを先に持ってきた。2006.11
花王が明かすクチコミ・マーケティングのカギ
個人のブログ・ユーザーを5タイプに分け、情報発信のキーパーソンを特定。2006.11
オトナスクエア
P&Gジャパンが開設。50代女性のための学校。教え合う場を提供。日経MJ2015/5/8に記事あり。
生活者参加型マーケティングでV字回復した P&G
顧客コミュニティサイト「ボーカル・ポイント」(vocalpoint)。2009.2
テレビや雑誌を組み合わせて成功したユニリーバのクチコミキャンペーン
ユニリーバの「Dove(ダヴ)」の事例。「カンバセーショナルマーケティングの近未来」より。 グランズウェルという本でも紹介(p.271-279)された。2008.11
つぶやき、反響呼ぶ計算 エステー「風」読む鳥男
ソーシャル×企業 「つながり」進化中。日経産業新聞2012/6/13。
J&J、mixiでアプリと特設ページを併用した大型キャンペーン
使い捨てコンタクトレンズのキャンペーンとして mixiとのタイアップ企画「Eye Health Week」 を実施。2010.5
ストライプインターナショナル、LINEはウェブ広告より効果大
新興アパレルが明かした販促効果の根拠。 LINEの店舗向け販促支援サービス「SHOPPING GO」による販促キャンペーンの効果を明らかにした。 日経BPの記事 2019/06/14
ナイガイ、創業97年の靴下メーカー、“初めてづくし”のデジタルマーケに挑戦
ナイガイ商品の口コミサイトと、足にまつわる悩み相談サイトを開設。2017/04/27
SNS発のカリスマ店員
衣料品業界ではSNS発のカリスマ店員が増えている。日経MJ 2016/12/16-1面より。
ジーユーマニア
ファッションを楽しむためのコミュニティ。 ファンミーティングやサンプル試着会などを開催。日経MJ 2014/10/24に記事あり。
ニッセン、Facebookデータをマーケティングへ活用
自社内の購買履歴とソーシャル上の行動を結び付けて購買の背景や動機を把握できるようにした。それをユーザー本人や友だちへのリコメンドなどに活かしている。 グラフデータのマーケティングへの活用事例として、カタログ送付先の選別やキャンペーンの実施を挙げた。 FacebookとDWHを連携するツール「Facebook Connect」、テキストマイニング・ツール「TRUE TELLER」、検索エンジン「Spook」を利用。 2012.10
ニッセン 社内部門が連携してソーシャルメディアを使いこなす時代
3つの取り組みを通じてソーシャルメディア活用を促進しようとしている。 (1)ビッグデータの活用基盤構築と活用推進、(2)ソーシャルCRMを活用した関係構築、(3)広告宣伝分野でのクロスメディア活用、である。2012.7
米アパレル、アメリカンイーグル 口コミメディア活用で好発進
オープン約1ヵ月前から「アンバサダープロジェクト」を開始。フェイスブックなどのソーシャルメディアで一定の影響力を 持つ大学生や社会人を公募して、77人をアンバサダー(大使)に認定。ブランドのロゴを持って友人と写真撮影し、ソーシャルメディアに 掲載した枚数を競うなどのイベントを開催したことで、メーンターゲットとする大学生らの間で口コミが広まった。2012.6
伊藤忠ファッションシステム アバターでアパレルのプロモーション
SNS「Any」がブランドサンプリング実施。 オリーブ ガールブランドの洋服を3種類用意し、3Dアバター用の洋服アイテムとしてAnyの全女性ユーザーに無料で配布。 ティーン層へのブランド認知浸透を図るとともに、将来的には商品企画の精度向上 やサンプリングの効率化の可能性を探るという。日経MJ 2008/2/29にも記事あり。2008.2
夢展望、ユーザーがコーディネート画像を共有
夢展望が提示したテーマに合わせてユーザーがコーディネート画像を公開し、ユーザー同士で評価しあう内容。2011.11
ワコール スタイルサンエンス「スタスタ部」
ネット上の日記に歩数や体重を記録。体型変化をグラフ化する機能も。 日経情報ストラテジー2007年12月号 P.85 にグラフの画面例あり。
リアル店舗にさそうユニクロ流のソーシャル活用術
記念セールに合わせてユニクロが期間限定で設置したキャンペーンサイト「UNIQLO LUCKY LINE」での 「バーチャル行列」。リアルの行列にむすびつけ、リアルのユニクロ誕生感謝祭を盛り上げた。 ツイッターとフェイスブックも活用。2010.9
UNIQLO LUCKY LINEの中国版も成功したとのこと。2011.6
UNIQLO WIRE
ユニクロが、「ブラトップ」の感想を集めた動画サイトを開設。 記事あり。2009.5
ユニクロ、国内外の広告賞を総ナメにした「UNIQLOCK」
Webプロモーションで若者と海外にアピール。 2008年3月には、モバーゲータウンとの共同 プロモーションでアバターをコーディネートする企画も。
世界三大広告賞2冠「UNIQLOCK」を生み出した12の視点というのは、NET Marketing Forum Spring 2008 での講演より。2008.6
ロングヒットを続ける理由とはという解説あり。2008.12
ダンス映像を大幅拡充したブログパーツ「UNIQLOCK」を公開へ。 ブログパーツ「UNIQLOCK」の最新版「COLOR PARKA & COLOR JEANS編」を発表。2009.2
スバル アクティブライフ スクエア
スバルネクストストーリー推進室の取り組みより。ユーザーが参加できるプログラムを紹介。 顧客から寄せられたプログラムのリクエストをもとに、賛同者が集まったプログラムを実施するという取り組み「アクティブライフ リクエスト」も実施。 日経MJ 2015/6/22 に記事あり。
ホンダ車ユーザーの走行履歴を表示
ホンダは地震の次の日の12日、同社が提供する会員制のカーナビサービス「インターナビ」を活用した道路情報の提供を始めた。2011.3
ホンダ、ハイブリッド車「インサイト」の全国燃費ランキングをWebで公開
本田技研工業(ホンダ)は、実際に走行しているハイブリッド車「インサイト」から燃費データを集めてランキングを作り、Webサイトで公開する取り組み「エコグランプリ」を6月12日に開始する・
ホンダ ネット上でできる診断ツールを活用して製品開発
ネット上で夫婦の価値観を診断するツール「ハニダリちょうどいい診断」の提供を始めたと発表。 得たデータは新製品の開発に反映させていきたい。また、こういったコンテンツがブログなどで言及され、 クチコミが波及することを期待している、とのこと。2008.5
トヨタ自動車、クルマ向けSNS開発でセールスフォースと提携
自動車向けのSNS開発に向けて米セールスフォース・ドットコムと提携。 開発する新サービスの名称は「トヨタフレンド」で、セールスフォースの企業向けSNSである「Chatter」を使う。
トヨタがアイデア公募、若者のクルマ離れを食い止めるソーシャルアプリを!
コンテスト「TOYOTA SOCIAL APP AWARD」を開催。2011.2
トヨタのネット戦略 もはやTVCMだけでは購買意欲を喚起できない
製品の認知だけでは購買行動につながらない傾向が顕著に。 プリウス拡販にTwitter、YouTubeを駆使。2010.7
新型プリウス、meet-meで“バーチャル発表会”
集まった会員が開発者らと直接意見を交わし、商品に親しんでもらうのが狙い。2009.5
トヨタ,タレントのブログとテレビCM,テレビ番組を連動したプロモーション
サイバーエージェントが運営する「アメーバブログ」(アメブロ)で開設しているタレントの ブログと、テレビ朝日が放映するテレビCMやテレビ番組を連動した「カローラ ルミオン」の プロモーション企画「カローラ ルミオン presents ルミブロ」を開始した。タレントのブログを 閲覧するような、20~30代への製品訴求を目指す。2008.10
トヨタ川本氏に聞く、bBのプロモーションで見せたWebキャンペーンの狙い
「Web 2.0的キーマンに聞く」のインタビューより。2007.1
トヨタ 「ヴィッツ」「パッソ」の女性向けクチコミ・マーケティング
ハー・ストーリィは、トヨタ自動車の女性顧客拡大を目的とするクチコミ・マーケティング活動 「クチコミュニティ・マーケティング」の試験を開始。Webサイトとリアル・メディアの両方を活用。2007.10
日産に学ぶ、ソーシャルメディア時代の組織改革
日経デジタルマーケティング2011年9月号より。
三菱自動車 ランサーエボリューションX 体感ブログ
日経ネットマーケティング2008年8月号の事例解説によると、試乗会にブロガー10名を招待して、 体験記事を依頼した、とのこと。
NET Marketing Forum Fall 2008の講演あり。 「ターゲット拡張を狙ったランサーエボリューションXのコミュニケーション戦略」という題。 ターゲットを細かく設定してアプローチできるネットマーケティングに目を付けた。2008.11
マツダ、中国市場を口コミで切り拓く
日経産業新聞2011/6/16の記事より。
ツーリングSNS、ホンダ「ライダーズリンク」、スズキ「ツーリングメッセンジャー」
日経MJ 2015/5/8の記事より。
カシオ、Gショック販促 SNSでブランドタフに
カシオ計算機が国内外で、SNSを使った腕時計「Gショック」などの販売促進に力を入れている。 日経産業新聞 2014年7月17日
ダイソン、新型掃除機の販促にフェイスブックを活用
フェイスブックのユーザーが友人など5人でチームを組んで応募ウェブサイトにエントリーすると、 ダイソンからDC48が送られてくる。順番に試用し、感想をフェイスブックに書き込んでいく。 試用した掃除機は、そのままチームにプレゼントされる。2013.3
ダイソン「DCシリーズ」 リレー形式のモニター企画で主婦層に訴求
75人が体験し 2人が購入、クチコミ促進。2008.12
エイサー カカクコムのデータ分析
日経MJ2010/7/12。
パナソニック、利用体験談をタグクラウドで分類
コミュニティーサイトである「CLUB Panasonic」の使い勝手を2009年3月に改善。 見込み客に特徴や用途を分かりやすく伝達。2009.4
富士通ゼネラル、ルーム脱臭器をブログで販促、口コミ効果を狙う
日経産業新聞 2009/9/3より。
オーディオテクニカ、女性向けヘッドホン、花のつぼみイメージ、ブログで販促。
新製品投入に伴い人気ブログの執筆者を招待。日経産業新聞 2009/07/20より。 
三洋電機「ザクティ」、ブロガーに愛される、新分野を創造したムービーカメラ
コアユーザー層としてブロガーたちに人気がある。2009.11
Kodak,最高ブログ責任者の任命などソーシャルメディア対策を進める
「ad:tech San Francisco 2008」の講演より。Kodakは、チーフ・ブログ・オフィサー(最高ブログ責任者)の任命 や、写真を共有するSNS「Kodak Gallery」の開設など、ソーシャルメディア対策を積極的に行った。 Web担にも関連記事あり。2008.4
女性用シェーバー販促 フィリップス「口コミ」で挑む
日経産業新聞2007/5/23の記事より。4月下旬、ファッションショー/トークショーにブロガー30名 を招待。企業が前面に出るのは避け、さりげなく販促。
家電量販、広告を多様化
上新、口コミ投稿にクーポン。ビック、ツイッターで入荷情報。日経MJ 2010/8/20 より。
ヨドバシコミュニティ
ユーザーレビューの投稿やQ&A機能。買った商品のレビューを投稿するとポイント付与。 記事あり。 日経MJ 2012/7/27 にも記事あり。2012.7
ピーチクパーク
ヤマダ電機のレビューサイト。レビューは実際に購入した客のみ投稿出来る仕組み。 日経MJ2012/2/3に記事あり。
ナイキが想うソーシャルメディア戦略 コンテンツ化された広告を人々は分かち合う
「NIKEiD(ナイキアイディー)」で、mixiのユーザーが自由にカスタマイズして作った“マイモデル”のシューズデザインを 広告として配信。2011.8
テーマパークの来場者数増加を呼んだ,サンリオキャラクターが作れるサイト
Web Designing 2015年11月号より。
愛され続けるブランド作り ― リカちゃん、40年目のリブランディング
Excite WebAD Timesより。「旅」をテーマにリブランディング。 「リカ旅ブログ」の大きなポイントに「よみきかせ」機能。2007.6
タカラトミー、赤ちゃん向け玩具が大ヒット
成功の秘密は口コミ活用と協業戦略にあり。「赤ちゃんけろっとスイッチ」のヒットの裏には、 母親が多いコミュニティーサイトの参加者に商品のありのままの情報を地道に発信。 CIO Magazineにも事例解説あり。 2007.4
タカラトミー、ブロガー販促。日経MJ2010/6/16
「an」が楽しいバイトを提唱 SNSで動画を拡散
「超バイト」と題した企画型アルバイトで若者をひきつけている。人気アニメのグッズを作ったり、農作業で男女が出会ったり。 体験は動画などで公開し、ツイッターで2万件以上のリツイートを集める企画も出た。日経MJ 2016/5/18より。
あなたのツイートは何ドルの価値があるか アメックスの壮大な実験
「顧客ネットワーク価値」について。ソーシャルメディア空間における顧客の影響力や人脈は、いまやマーケターが最も重視すべき指標のひとつだ。 アメリカン・エキスプレスの例では、ツイッターにおける各人の影響力を見ることでキャッシュバックの規模を予測することができる。 アメリカン・エキスプレスのカードとツイッターのアカウントを連携させ、#BuyAmexGiftCard25のハッシュタグをつけてツイートすれば、25ドル分のギフトカードをたったの15ドルで購入できる。 2013.6
スイスホテル南海大阪、「トリップアドバイザー最適化」で宿泊客の85%が外国人か
施策開始前に宿泊客に占める外国人観光客の比率は半数以下だったが、昨年には85%にまで達している。2015.1
JALは、ソーシャルメディアでどう変わったか
共存を考える時代にマーケティングができることは? 1月31日、JALの公式Facebookページのいいね!」の数が30万件を突破。 今JALでは多くの社員がFacebookに登場し、顧客と直接対話することで新しい意識が共有されている。2012.2
全日空 B787とソーシャル絡めて売上増
「見たい」「知りたい」「乗りたい」で消費者誘う。 ユーチューブの動画「IS JAPAN COOL?」は、全日本空輸が訪日外国人旅行者数を増やすために仕掛けたソーシャルメディア 連動のキャンペーン。2012.2
全日本空輸、SNSサイトで旅行体験記を募集
旅仲間の“再会”を演出し、リピート需要喚起。 「旅達空間」の会員向けに、ツアー旅行の体験記の投稿を促進するキャンペーンを始める。2009.3
N700系ブロガー試乗会に見る、ブログ×企業の関係式(JR東海)
博報堂DYグループ コンテンツプランニングディレクター 島崎昭光氏に聞く。 「企業がマスコミと真摯に向き合っているように、インターネット上の生活者の声であるブログに対しても、 企業姿勢という点では本質的には変わらない」というご意見。2007.12
【古い事例集など】
Web2.0時代のネット口コミ活用book
ガーラの村本理恵子さんによる書籍。事例が豊富。
売れる商品をつくり出せ!会員組織・メディア活用のユーザー参加型販促
販促会議 2009年9月号 特集。
インターネットマーケティング 実践ケーススタディ
宣伝会議2007年3月30日号別冊。宣伝会議の中の事例を集めたもの。 1)生活者の声を企画に活かす、と 6)口コミで商品・サービスを浸透させる、の分類ではCGMを活用した 事例が中心。
買いたい気持ちをつくる CGMマーケティング実例
宣伝会議2009/4/1号の特集。
実例に学ぶ「CGMマーケティング」
宣伝会議2008年4月1日号の特集3。
マーケティング装置としてのSNS
月刊「アイ・エム・プレス」2009年4月号の特集。ジョグノート、フォト蔵、フォートラベル、 「みんなの株式」の事例などあり。
Web2.0時代の口コミ・マーケティング活用法
月刊「アイ・エム・プレス」2007年3月号の特集。大塚製薬、松竹、パルシステム生活協同組合連合会、 ベル・ジャポンの事例。 発行人の西村さんのブログあり。
ブログ・SNSのマーケティング活用術
月刊「アイ・エム・プレス」2006年2月号の特集。キリンウェル フーズ(リエータカフェ)や、 日本ロレアルの事例などあり。
企業コミュニティーサイト構築法
エイベック研究所 社長が解説。日経MJ2012/1/27より。

インフルエンサー活用

 企業によるインフルエンサーの活用や、インフルエンサーの影響力など。

インフルエンサーマーケティングを科学する
MarkeZine 2019年4月号より。
特集 インフルエンサーマーケティング
MarkeZine 2017年06月号より。
「インフルエンサーで拡散」市場、19年は2割増
ガッシュクラウドジャパンとデジタルインファクトによる、 SNSで影響力を持つ「インフルエンサー」を使った日本のマーケティング市場規模の推計。 2019年は306億円と18年比で23%増える見通し。日経産業新聞2019/9/6
売上につながる!? インフルエンサーの影響力
100万社のマーケティング2016年12月号の巻頭レポート。 「SNS時代の販売促進はインフルエンサーが鍵を握る」では、有名人やトップインフルエンサーだけでなく、マイクロインフルエンサー等も重要と指摘。
SNS広告、広がるインフルエンサー活用 中立性に課題
日経 2019/10/28
フォロワー200万人のインフルエンサー集結 商品PRのイベント開催
「インフルエンサー」に商品・サービスを体験してもらい、SNSへの投稿によって認知度を高めてもらうイベント 「グリーメディアmeetup」が開催された。IZA 2019.12.09
リデル株式会社
企業にインフルエンサーを仲介。
for-sureというサイトを開設。 SURERIST(インフルエンサー)たちが実際に買った商品を、その場で買えるサイト。
関連していると思われる特許として、 電子商取引システム及びその商品販売方法並びにプログラム(特許6795856)が成立。 「インフルエンサーが購入した商品の中から一般購入者に紹介する商品をインフルエンサーに選択させる」仕組み。
インフルエンサー検定
インフルエンサーとして社会的な自立を目指すことを目的とした総合スキル判断測定。リデルが開始。
LIDDELL(リデル)CEOへのインタビュー記事あり。インターネット上の情報発信力を測定するもの。2017/09/12
CyberBuzz
影響力の高いソーシャルメディアユーザから企業商品等を紹介。
インスタ、広告余地大きいは、サイバー・バズの高村社長へのインタビュー記事。日経 2019/9/19
博報堂系、販売に最適なインフルエンサーを見極め
博報堂傘下のインターネット広告会社、スパイスボックスはSNS上で影響力のある人物を宣伝に活用した 「インフルエンサーマーケティング」を手掛ける企業向けに、最適なインフルエンサーを選定するサービスを始めた。日経 2020/1/16
インフルエンサーと広告主マッチング アイキュー
人工知能(AI)開発スタートアップのアイキューは博報堂子会社のスパイスボックスと資本業務提携。 日経 2020/3/8
スターツ出版、インフルエンサー組織化して営業支援
スターツ出版はインフルエンサー500人を「東京女子部 produced by OZmall」として組織化。 マーケティング支援サービスに参入する。日経 2019/6/9
吉本興業、インフルエンサーマーケティング事業
約6000人の芸人を活用。2017年2月 開始。企業の商品やサービスを、自身のソーシャルメディア上で紹介。
2019年に、 京都市からの受託事業に関するSNS発信が問題になりました。
中国、網紅(ワンホン)
ライブで動画配信する場合が多い。「中国、網紅、大活躍」日経MJ 2019/12/16
ネット口コミ、6割弱が「今も購入・利用の決め手」
食べログのやらせ投稿が発覚後、その報道を知る人の68.8%で、ネットでやりとりされる口コミ情報の信用度が低下したが。 日経消費ウオッチャー2012年4月号より。
20~40代女性の1割、クチコミ発信ネタのために商品購入経験あり
ジャストシステム調査。日経産業新聞2012/6/22 にも記事あり。2012.6
WOMマーケティング協議会
ガイドラインの策定など。 設立時の記事あり。WOMマーケティングの基本理念は、次の3項目からなる。2009.7
WOMJガイドラインを改定した。クチコミマーケティングに新しいルールを追加。5年ぶりに改定。 日経産業新聞2018/1/25にも記事あり。2017.12.12
WOMMA (Word of Mouth Marketing Association)
米国口コミマーケティング協会。
ソーシャルメディア上での影響力の指標化

ソーシャルメディア上の炎上事件やリスク

コロナ禍でネット炎上増加 前年比3倍超 4月最多
ネットトラブルを研究する「シエンプレ デジタル・クライシス総合研究所」の調査より。 2020年1~11月で最も多かったのは緊急事態宣言が出された4月で、前年同月比3.4倍の245件。 識者は「社会不安とネット炎上は相関する」と指摘する。IZAのサイトより。2020.12
企業の炎上どう防ぐ 1日以内の情報発信が重要
日経産業新聞 2020/2/21より。 SNS(交流サイト)への投稿などがきっかけとなり、ネットで批判が殺到する「炎上」を経験する企業が増えてきた。どう防ぐか。
「バズる」と「炎上」紙一重 SNSマーケティングで誤算
ネット上で「はやる」という意味の「バズる」と炎上の線引きは難しい。過去の事例から炎上の回避策を探る。2018/3/27
炎上に参加するネット民はわずか0.5%、その属性は?
『ネット炎上の研究』より。2016.11
2016年炎上ランキング、「日本死ね」などコメンテーター型が増加
1位は芸能人を含む「著名人」発の炎上で44%。芸能人の不倫やアイドルグループの解散、ライブ衣装騒動などが含まれているという。 2位は「企業」による炎上で30%を占める。TVCMについての批判や異物混入、過労や隠蔽問題などが炎上の要因になった。 3位には「一般人」発の炎上がランクイン(14%)。2016年12月8日
性的な写真・動画をSNSに投稿する行為を問題だと思う人が昨年から減少、半数を割る
IPAは、「2016年度情報セキュリティの倫理に対する意識調査」の報告書を公表。 悪意ある投稿者の自戒・自省感が低下していることなどを指摘。 PC利用者において、インターネット上への投稿経験者(1831人)のうち、悪意ある投稿の経験者は24.6%だった。 2016年12月20日
「炎上」は少数の繰り返し 半数超は正義感で書き込み
4万人ネット調査より。2016.06.27
SNS時代のダメージコントロール
日経MJ 2016/7/18より。
どん兵衛「10分待ち」の衝撃、日清“おわび”SNSが崩した40年の常識
いま「10分待ち」の裏技が評判になっている。「10分どん兵衛」の味を愛するタレント、マキタスポーツ氏がラジオ番組でこの方法を紹介したところ、SNSで拡散。試す人が相次ぎ、日本中に広まっている。2016.03.17
日経MJ2016/3/30にも「世の中、見抜けず…日清食品の反省」という記事あり。
「ペヤング」事件に学ぶ SNS対策
初動が肝心 (徳力基彦)。日経MJ 2015年2月13日より。
ソーシャルメディア炎上事件簿
炎上トラブル30事例。小林直樹・日経デジタルマーケティングによる書籍。2011.8
「風評対策」に企業が熱視線
日経ビジネス 2011年3月7日号「時事深層」16ページより。 エルテスは逆SEOと呼ばれる独自技術を用いてネガティブな検索結果を表示させなくする。2011.3
ファーストタッチがソーシャル利用ポリシー策定サービスを開始、「炎上対処策」も指南
企業が情報発信のためにソーシャルメディアを利用する際の運用ガイドラインやポリシーの策定作業をサポート する「ソーシャルメディアポリシー策定サービス」の提供を開始。 「炎上発生時における対応マニュアル」なども提供。2012.7
個人情報ではないと思っていたら「炎上」  ビッグデータ活用の勘所(3)
カレログなど。日経エレクトロニクス2012年5月28日号より。
消費者庁、評価操作の“ステマ”は不当表示
景表法ガイドラインを一部改定。2012.5
「ソーシャルメディアの炎上が怖い」という総務部長
炎上が怖いと背を向ければ向けるほど「燃え広がるリスク」が高まる。2012.3
「やらせ」招く企業の“咎”
日経ビジネス「記者の眼」より。食べログの問題を取材。 他人任せのマーケティングが「ステマ」を誘発、と指摘。2012.1
ステマ関連の記事。
WOMマーケティング協議会が広告との境界線の自主基準を策定。日経MJ2012/1/27
ステマ問題でサイバーエージェントの対応など。日経産業新聞2012/2/20
ステマの違法性判断は困難。日経産業新聞2012/3/7
コンビニで「粗利」明記の飲料POP
あなたの仕事のミス、たちまちネットで話題に。キリンビバレッジの「キリンメッツコーラ」の 粗利率が書かれた資料を誤って店頭で掲示してしまった事件。2012.7
食べログ投稿、認証システム導入
やらせ対策。新システムでは、口コミ投稿者に事前に携帯番号を登録してもらう。登録者による投稿文には食べログ画面上で「認証済」の目印が表示される。 産経新聞 2012/03/01 より。
江崎グリコ「江口愛実」CG広告、成功の陰にソーシャルメディアリスクも
一歩間違えればネット上での批判や炎上が起きても不思議ではなかった。2011.6
日経MJ 2011/8/1によると、このCG広告は電通の企画。
江崎グリコとAKB48が示した「マス」「ソーシャル」の新しい可能性という記事もあり。2011.8
日本コカ・コーラのアプリはなぜ突然停止したのか
知られざる「フェイスブック・リスク」。「企業活用に3つの注意点」の巻。2011.4
それはフェイスブックから始まった――過剰な社内反応が火に油
ネット上で形成された民意が一大脅威となって企業を襲う。仮想事例? 2011.3
ドミノ・ピザ、25周年イケメンコンテスト“炎上”
伏線に「時給250万円」企画。2011.2
ゆるキャラ「まんべくん」哀れな末路 「大企業も注目」が一転、「炎上マーケティング」で暴走
北海道・長万部町のキャラクター「まんべくん」のツイッターでの問題発言から騒動。2011.8
炎上プロモーション死屍累々 モニターブログの裏に見えた玄人の影
ウォークマン体験日記のブログ炎上の解説など。2007.4
クチコミを10ドルで買う「toyota fail」の炎上がすぐ消えた理由
CoTweetを使ってソーシャルメディア対応していたため、騒ぎにすぐに気付き対応できた例。2011,3
ウォルマートのFlog(やらせブログ)事件
ヤラセがばれたため炎上。2006.11
顧客参加型マーケティングのつぼ 痛い目に遭った米GM
米国での失敗例です。2006.4
WEBリスクホットライン
エルテスのサービス。以前は「炎上ホットライン」というサービス名? 日経産業新聞2012/4/4に記事あり。
エルテス社長、ネット炎上対策
日経産業新聞2016/7/22より。
エルテス、ネット炎上予防
日経産業新聞2017/2/15より。
エルテス、内部不正を働く従業員を予測するサービスを開始
エルテスは、情報漏洩などの内部不正を検知するサービスを始めたと発表した。 Webサイトの閲覧履歴やファイルサーバーの操作履歴などを相関分析。 日経産業新聞2016/2/18 にも記事あり。2016.2
エルテス 菅原 貴弘氏が語る企業のネット炎上
炎上前に火種をキャッチせよ。2016年01月12日
PwC「ソーシャルリスクマネジメントサービス」
プライスウォーターハウスクーパース(PwC)は、SNSへの書き込みから風評リスクを診断するサービスを開始。2012.3
スレットトラッカー
ネットレイティングスによるソーシャルメディア上の脅威を検知・分析するサービス。 日本のソーシャルメディアを横断的に監視。 記事あり。2011.5
e-mining
ガーラが、以前から2チャンネルや掲示板での誹謗中傷や風説のモニタリングサービスを提供 していたが、ブログにも対応しているようです。 2006.02.28のテレビ東京のWBS で放送されていた。
ガーラは電通と組んで 電通バズリサーチというブランドイメージ等についてネットの口コミを自動分析するサービス を行っている。
CNETの記事によると、 そのサービスに関して、企業向けのブログ評判分析サービスの ブログウォッチャーエンタープライズ(東工大奥村研究室の技術をベース)を提供している ホットリンクと業務提携契約を締結したとのこと。2006.2
ホットリンクが、奥村研究室とは関係なく自社で独自に開発したブログ評判判定技術が 電通バズリサーチに採用された。2006.11
結局、e-miningの事業(ガーラバズ)はホットリンクに買収された。2012.4
トランスコスモスの「CGM 投稿監視サービス」
SNS などの投稿を監視。2007.10
RepChecker (レップチェッカー)
パラダイムシフトによるコーポレート・レピュテーション(企業の評判)を把握・管理するツール。 日経産業新聞2009/6/12に記事あり。
WOMCOM CGM風評調査
ブログ記事による企業の評判や中傷を監視するサービス。炎上対策にアルファブロガーによるコンサルも。 記事あり。2006.12
ネット「世論操作」 請け負う会社の正体
「ネット風評監視サービス」を売り物にするある会社はJ-CASTニュースの取材に、 情報操作のカキコミまで業務としてやっていることを認めた、とのこと。2006.8
個人情報ダダ漏れ、ストーカー化…ツイッター被害恐怖
SPA 2011/02/21 より。
フェースブックがあなたの人生をぶち壊す
フェースブックが私たちの生活にもたらしかねない10の弊害。Newsweekより。2010.7

企業と消費者との共創

「共創」を成功に導く3条件 カルビーの学校、キリンの会議、無印の研究所
1)商品をこよなく愛するコアなファンを呼び込んで組織化
2)運営側が議論を適切にリードしてコミュニティを活性化
3)共創商品単品で採算を見るのでなく、調査パネルや良質な発信源としての価値を見いだす
日経デジタルマーケティング2015年5月号より。
共創プロジェクト実施、活性化のカギは日常のFacebook運用スキルの巧拙
伊藤ハム、森永乳業など。日経デジタルマーケティング2015年2月号より。
共創マーケティングプラットフォーム「ココスクウェア」
トライバルメディアハウスによるプラットフォーム。
この企業によるなぜ今、共創マーケティングなのかというMarkeZineの記事あり。2015.9
サッポロ、消費者アイデアを実現、クラフトビール
日経MJ 2019/7/1-1面
サッポロがFacebook使った消費者参加型の開発ビール「百人のキセキ」発売
 サッポロビールは、ビール好きの消費者とFacebook上で共同開発した新作ビール「百人のキセキ」をネットで限定発売。 Facebookページ「百人ビール・ラボ」での週1回のLIVE会議を通じて、半年がかりで生まれたビール。経営会議も通さず。2013.3
サッポロ、アイデア続々 SNS12万人の知恵袋という日経MJ2013年11月29日の記事や、 組織改革との両輪で専門スキルは生きる、サッポロビールの試みという日経デジタルマーケティング 2013.4号の 記事もあり。
共創のための仮想ビール会社百人ビール・ラボ社を立ち上げた。 日経産業新聞2015/10/23に記事あり。2015.6
キリンビールのコミュニティ「カンパイ会議」、MROCなど4つの狙い
「共創を成功に導く3条件」日経デジタルマーケティング 2015年5月号より。 日経MJ2015/1/23 にも記事あり。
じゃがりこ愛の生徒1万人集めるカルビー、定番の1.5倍売れる商品も
「共創を成功に導く3条件」日経デジタルマーケティング 2015年5月号より。
エースコック 「mixi発」のカップめん
mixiの公式コミュニティーで集めたユーザーのアイデアから、カップめん「つゆやきそば」と、 カップ春雨「ラクサ春雨」の商品化を決め、年内に店頭発売すると発表。2007.7
「つゆ焼そば」と「カレーラクサ春雨」の発売は12月10日。2007.11
再びmixiユーザーとカップめんを共同開発する。ミクシィでの商品開発に積極姿勢。 夢のカップめん開発プロジェクトにて。 「コミュニティー参加者との関係作りに自信を持てた」とのこと。2008.4
mixiユーザーと共同開発したカップめん第2弾を発売する。2008.12
「mixi公認コミュニティ」を利用した商品『フルーツカルピス』ミックスフルーツ&カルピス
mixi公認コミュニティ「フルーツカルピス開発プロジェクト」(運営期間:2008年5月7日~ 8月31日)にて、ユーザーと共同で開発。 記事あり。2008.10
小林製薬 SNSでデザインした新商品がヒット
ホットクレンジングジェル。新規参入のメイク落とし市場で好発進。日経情報ストラテジー2007年9月号より。 日経産業新聞2007/5/16 「ヒットの予感」にも関連記事あり。
みんなで作る みんなのユニクロ
商品についてのレビュー・活用術などを共有。日経MJ 2013/6/26 に記事あり。
良品計画「くらしの良品研究所」
ネット上で消費者の声を集めるため、2009年11月開始。日経MJ 2010/2/7に記事あり。
外部識者と消費者との3者で商品の共同開発を開始。日経MJ 2010/2/26に記事あり。
良品計画 ネット会員の意見で商品開発。日経MJ 2012/6/15に記事あり。
年8000件の要望すべてを検討は、「共創を成功に導く3条件」日経デジタルマーケティング 2015年5月号より。
トリンプ AMO’S STYLE(アモスタイル)「かわいい!LABO」
商品の意見をネットで募る。2012.1
トリンプが携帯SNSコミュニティによる消費者巻き込みマーケティング
モバイルSNS「ログとも」上に特設コミュニティを開設。 携帯電話を利用して、消費者のニーズを汲み上げた商品を企画することにより、新規の顧客を開拓へ。 日経MJ 2008/1/28に記事あり。2008.2
プレミアムライフ向上委員会
セブン&アイグループ PBの商品開発にコミュニティーサイト活用。 記事あり。 ペルソナの構築はワールド・カフェが請け負い、サイト構築はループス・コミュニケーションズが担当。2009.10
ファミリーマート 顧客からアイデアを募集して商品開発
「みんなで作るおむすび選手権」では、おむすび案をTwitterやFacebookで公募し商品化。話題性抜群で売れ行き好調。 日経ビジネス 2011/01/10号「経営新潮流 消費者参加型の商品開発、消費者は開発パートナー」に取り上げられている。 日経デジタルマーケティング 2011/01号にも解説あり。2012.6
ファミマ広場(終了?)
ファミリーマートがプライベートブランド商品の意見を募集するために開設。日経MJ2007/12/3に記事あり。
謎のローソン部(http://dlaw.jp/、携帯専用でPCからはアクセスできず))
公式携帯サイト「LAWSON mobile」内のユーザーコミュニティーサイト。
買うのに恥ずかしくない生理用品をプロデュースした。2004
「あたらしいプリン」と「なつかしいプリン」 は、プリンプロジェクトメンバーの要望を基に開発された。2007.8
日清カレーの極み チキンカレーヌードルも「謎のローソン部」に開発プロジェクトチームを結成し、 同社とユーザーが互いに意見や情報を出し合って、半年がかりで製品化したもの。2007.10
アカデミーヒルズ デザインビジネス最前線セミナーのレポートあり。2008.2

Facebookを利用したマーケティング

 2010年から、Facebookが本格的に日本で企業に利用され始めました。

フェイスブック広告
Facebook広告のターゲット設定は、地域、人口統計データ、趣味・関心、行動、つながり の面から可能。
類似オーディエンス(Lookalike Audience)は、購入などをしてくれた利用者に似たオーディエンスにリーチする手法。
関連していると思われる特許として、 推論による広告のターゲット化のためにソーシャルネットワーク内の情報を梃子として用いること(特許第5635590号) が成立。
フェイスブック広告、こう生かす、関心ある人絞り効果的に
カスタムオーディエンスと類似オーディエンスについて図で解説。日経MJ 2016/9/14
フェイスブック広告の活用(いまさら聞けないECの基本をおさらい)
月刊ネット販売 2015年7月号より。
Facebook、マーケティング支援データ「topic data」を提供へ
米Facebookは、「topic data」と呼ぶマーケティング支援データを提供する計画を発表。 企業やマーケターは、イベントやブランド、各種テーマや活動についてFacebookユーザーが行った発言や「いいね!」 といったアクティビティのデータを得ることができる。2015.3
Facebookの広告主が400万を突破、広告利用率の伸びが著しいのは東南アジア
40%の広告主が広告をモバイルから出稿しており、利用率の高い広告機能は「投稿の宣伝」と「Facebookページの宣伝」。2016.09.28
企業のソーシャルメディア活用率、Facebookが約8割
NTTコム オンラインとループス調査。運用課題は「営業効果が見えない」「人材不足」など。 日経産業新聞2015/7/27にも記事あり。2015.7
中小企業を変えるFacebookマーケティング
ITProの特集。成功ための5つのレシピ。2013.6
Facebookの利用状況について
生活者に聞く! 第27回。 4割弱がニュースフィードすべてに目を通す。3割強は、Facebook上の投稿がきっかけで初めて知った企業・ブランド・商品がある。 月刊『アイ・エム・プレス』 Vol.205(2013年6月号)より。
〝Fコマース〟の最新の動向は?
月刊ネット販売2012年5月号の特集。
フェイスブックが描く未来
日経ビジネス2011年10月17日号特集「フェイスブックの描く未来」との連動企画。米フォード・モーター、米1-800フラワーズなどの フェイスブック活用など。
企業Facebookページ「いいね!」後に商品購入したことがある人は7.2%
メディアインタラクティブは、「Facebookページのファンになってからの態度変容・購入経験等についての調査」 の結果を公表。2012.2
商品購入時にFacebookの口コミを信用する人は76%
ビルコム調査より。2012.1
ステマ、やらせから逃れた聖域!? Facebookの「口コミ」を多くの人が信用する理由というコラムあり。 「Twitterの口コミ情報」は51.8%、「mixiの口コミ情報」は50.8%で、Facebookとは20ポイント以上の差がついた。2012.2
企業のソーシャルメディア利用でFacebookが急増
ソーシャルメディアを活用している企業でFacebookの利用が急増していることがgooリサーチの 「企業におけるソーシャルメディア活用状況」調査で分かった。Facebookの公式アカウントを所有する 割合が5割強へと1年間から倍増。YouTubeに次ぐ2位になった。2012.8
東証一部上場企業のFacebookページ保有率は18.6%
ビー・オー・スタジオは、東証一部上場企業各社のFacebook利用状況をまとめた調査結果を公表。2011.9
「いいね!」が1万超の国内Facebookページは99件
株式会社ネットマーケティングの調査より。2011.7
フェイスブック 仕事で使う、会社で活かす
日経BPのムック。企業12社の活用法など。2011.3
企業事例で見るフェイスブックページでのアプリ活用
米国ホンダやコカ・コーラパークの事例など。2011.7
Facebook販(ファン)促術
日経ネットマーケティング2010年11月号 の特集。ユニクロやエスワンオーの事例など。
Facebookのネット販売活用術は?
月刊ネット販売 2011年2月号 の特集。
Facebookのマーケティング活用、成功のカギは長期的なファンとの関係構築
米国ネットマーケティング茶話より。2010.6
集客革命!Facebookビジネス活用法
ダイヤモンドオンラインより。2010.11-2011.1
【第10回】 3日間で1500人のファン増!事例に学ぶFacebookファンページ運営成功の鍵「イベント機能」の活かし方 
【第9回】 2011年、ソーシャルメディア30の予言!Facebookはインターネットの何を変えるのか 
【第8回】 2011年は「チェックイン」が当たり前に?位置情報サービス「Facebookスポット」とは 
【第7回】 テレビCMの2倍の効果!人気企業はFacebookで
【第6回】 上品なチャリティか、露骨なオファーか?圧倒的なファンを集める企業ファンページの思わず唸る個性的な工夫とは 
【第5回】 Facebookで「個人の時代」が加速する?
【第4回】 Facebookはショッピングモールになり得るのか?通販業におけるファンページ活用最前線 
【第3回】 「店舗ビジネス」はFacebookをどう使うか?ラスベガスのホテルに学ぶファンページ成功の法則6カ条 
【第2回】 日本の小さなアパレルブランドはどうやって9カ月でファンを16万人に増やし、海外進出を実現したのか(後編)
【第1回】 9カ月でファンを16万人に増やし海外進出を実現日本の小さなアパレルブランドがFacebookで大成功した秘密(前編) 
企業が今後積極活用したいソーシャルメディア、Facebookがmixiを抜く
NTTレゾナントとループス・コミュニケーションズの「企業におけるソーシャルメディア活用状況」の調査結果 より。2011.1
米国では約7割の企業がFacebookをマーケティングに活用
米国におけるソーシャルネットワークの広告出稿の約半分を占め、米国企業のソーシャルメディア戦略の中心。2010.8
「Facebookクーポン」が日本でも利用可能に
Facebookページを運営する事業者が、自身のコミュニティへ割引クーポンやプロモーション情報を共有できる機能。2012.4
ReBuy
Facebookショップを開くためのサービスをビルコムが提供。 記事あり。2012.2
日経MJ 2012/4/6 によると、導入企業は、商品を購入した消費者の年齢や友人の数といった属性のほか、 時間軸データや商品を推薦した行動データも抽出可能。
アライドアーキテクツ「モニプラファンアプリ」
フェイスブックでのプロモーションのためのアプリ。 モニプラのアプリをインストールしているユーザーは、会員登録などしなくても、キャンペーンを主催する企業の フェイスブックページに『いいね!』を押して参加登録するだけで応募可能。 森永製菓、ミニストップ、エイチ・アイ・エスなど、すでに200社以上が導入。2012.4
ハインツがFacebookで投票キャンペーン 1万3000人の1割超が友人の投稿経由で参加
30代前後の女性をターゲットにしたレトルトのパスタソースブランド「大人むけのパスタ」の広告宣伝でソーシャルメディアを活用した 投稿キャンペーン。日経デジタルマーケティング 2014年6月号。
サッポロビール、ユーザーとフェイスブックでビール開発
産経新聞 2012/08/10 より。FBページ「百人ビール・ラボ」を開設し、ファン登録を募る。 金曜日の夜に同ページで「開発会議」を開催し、登録者に商品アイデアを自由に投稿してもらう。
サッポロビール、フェイスブックで「いいね!」10倍のなぜ
日経産業新聞 2012/8/17 より。サッポロビールが運営する企業ページ(フェイスブックページ)の 「北海道Likers(ライカーズ)」が、4月6日に開始後、約3カ月間で10万の「いいね!」を達成。
タマホーム、フェイスブックイベント
日経MJ 2012/6/15 より。
日本コカ・コーラと無印良品に聞く、“Facebookページ”の活用法
すでに活用を始めている国内企業の代表。2011.4
日本コカ・コーラ 話題の省エネ自販機を模したネット版「スゴイ自販機」
自販機の売り上げ増に期待。2011.4
ドン・キホーテもフェイスブック活用
オフィシャルページをオープン。産経新聞2011/4/1。
良品計画、Facebookページを“自社サイト”にする
良品計画は、Facebookのマーケティングプラットフォームを積極的に活用。タイムセール実施など。2011.2
良品計画(第2回)
Facebookキャンペーン、17日間で900万円売り上げる。2011.3
良品計画(最終回)
忘れかけた会社の原点、回帰のためのソーシャルメディア。2011.3
良品計画、ソーシャルメディアで会社の原点に回帰
ツイッターで得た知見をフル活用。2011.4
ユニクロ UNIQLOOKS
ファッションの投稿サイト開設、Facebookと連動。 記事あり。2011.2
1カ月で6万件の「いいね!」を獲得した。2011.3
ユニクロ、グローバルに店舗と連携図る
10の国・地域でフェイスブックページ開設。世界同時キャンペーン。2011.4
satisfaction guaranteed(サティスファクション・ギャランティード)、ファンの数、なんと46万人
ソーシャルの波に乗り快進撃を続けるアパレルブランドの「次なる一手」。2011.8
コスプレ衣装どっとこむ、Facebookを使い、世界進出を狙う
コスプレ衣装のオーダーメイド専門店。2011.7
全日空のFacebookページのファン急拡大
「滑らない砂」ですそ野広げる。2011.3
JR東海、フェイスブックと割引で“自粛”打破狙う
低迷する東海道新幹線に個人旅行者を呼び込む。 175万人のエクスプレス会員に観光を提案。2011.4
大分の小さな製造業の会社はなぜFacebookで次々に受注を決められるのか?
大分県で機械部品を製造するエイチ・エス・ケー。2011.7
TBSテレビ、FacebookにTBSニュースのファンページを開設
TBSテレビは、ソーシャル・ネットワーキング・サービスのFacebookに「TBSニュース」のファンページを開設。2010.10
米マサチューセッツのベンチャー企業 ハブスポット社
Facebookを使って売上が3.5倍。同社の集客のやりかたはきわめてシンプル。 「お客さんに役立つ無料コンテンツを大量に提供する」、たったそれだけだ。2011.6
米MTV、Facebookで合計5000万人超のファン
MTV史上最高視聴率に貢献。2011.3
米フォード・モーター “御法度”フェイスブックで新車発表
“瀕死のエクスプローラー”で捲土重来。2011.4
米クラフト・フーズ 「ギネス惨敗」でも盛り上げるキャンペーンの極意
巨大ページ「OREO」に1800万ファンのナゼ。2011.4
佐賀県武雄市の公式サイト(Facebook上)
市役所の公式サイトをFacebookページに移行。 ただし、 Web担の記事によると、市政情報は、データとしては本来の武雄市役所のサーバーに置かれており、 Facebookページ上ではiframe(ページ内インラインフレーム)を使って元のサーバー上のコンテンツを表示。2011.8
【フェイスブック(市役所)革命】2011.2-3
第1回:まずツイッターから始まった 市役所にフェイスブック係ができる
第2回:全職員にツイッターのアカウントを配布した
第3回:老若男女が“つぶやき”始める  ツイッターが結んだ縁
最終回:変化の先では何が起きるのだろうか?
特別編:スピードと信頼性でミクロ情報広める
ログイン化する社会 登録ユーザーの全行動履歴は、それこそ“ビッグ”なデータ
その解析をし、広告に活かす技術こそがフェイスブックのビジネスの基幹技術であり、必須のもの。2012.9
Facebook、ターゲティング広告の入札サービス「Facebook Exchange」を公開
広告枠をリアルタイムで入札でき、Cookieを利用したユーザーのウェブ閲覧履歴を元に、特定ユーザーに広告を配信できるターゲティング広告サービス。 広告主は、Facebookと提携するデマンドサイドプラットフォーム(DSP)経由でサービスを利用する形。2012.9
Facebook、ターゲティング広告をニュースフィードにも表示するテストを開始
ターゲティング広告「Facebook Exchange」について、画面右側だけでなくニュースフィードにも広告を表示する限定的な初期テストを開始。2013.3
Facebook、外部サイトでのユーザー購入履歴に基づいたターゲット広告機能をリリース
ターゲット型広告サービスの新機能「Partner Categories」を発表。 広告主は、Facebook外での購入履歴をベースにしたユーザーカテゴリーごとに広告を配信できる。2013.4
フェイスブック、日本戦略本格始動 スマホで刺さる広告を
フェイスブックが提供する広告手法「カスタムオーディエンス」は、フェイスブックと企業の個人情報を組み合わせて照合。属性に応じて個別に広告を打てるサービス。 食品インターネット通販のオイシックスは、このカスタムオーディエンスを活用し、売り上げ増につなげた。会員の30%がマッチングできたという。 日経MJ 2013/10/9 より。

Twitter・LINE・Instagramを利用したマーケティング

 2009年後半より、日本でもTwitterを使ったマーケティング手法が行なわれるようになってきました。 しかし、徳力氏が Twitterマーケティングの第一歩は「つぶやき」ではなく「無言の観察」 と書かれているように、「グランズウェル」にも書かれている「傾聴戦略」がまずは必要でしょう。 また、米国企業の例にあるように、 顧客サービスに利用することも効果的です。様々な種類のターゲティング広告も提供されています。

つぶやきを止めるな!「中の人」座談会
企業公式ツイッターでつぶやく「中の人」の座談会。時に他社の「中の人」と絡み合いも。「ニクレンジャー」など。日経MJ 2018/8/29より。
Twitter カンバセーション・マーケティング
2016年出版。セブンイレブン、日本コカ・コーラ、USJ、スターバックス、ハーゲンダッツなどの国内の事例が中心。
日経BizGateで抜粋記事を公開。
Twitter、ターゲティング広告を実現する「テイラードオーディエンス」の国内提供を開始
「テイラードオーディエンス」を国内のDMPパートナー8社へ提供開始したことを発表。 Twitter広告の配信APIである「Twitter Targeting API」を通じたターゲッティング広告の配信が行えるもの。2016年11月28日
Twitter、企業のツイートデータ活用方法について解説
ユーザーの意見を取り入れたサービス展開やカスタマーサービスの改善など。 Twitterのデータをアナリティクス企業が活用することで、適切なオーディエンスの把握、 目的のターゲットに向けたサービスを提供できるとしている。2016.4
Twitterを活用したマーケティングが学べる60分のプログラム
Twitterが広告主向けに提供開始。2016.1
Twitterのターゲティング広告
注目の販促手法「アクティブサポート」
日経コンピュータ 2012年8月16日号より。
Twitterアクティブサポート入門 サイト
「Twitterアクティブサポート入門」という書籍の公式サポートページ。 MarkeZineの記事あり。2011.9
「アクティブサポート」の適切な効果指標は何?研究会盛り上がる
「アクティブサポート」の研究会が開催された。アクティブサポートに強い意欲や関心を持つ企業の担当者30人が参加。2012.3
企業Twitter担当者に聞くツイッター利用&運用の現場
週刊Web担当者Forum通信より。2011.4
被災者へTwitterで情報提供、自社の持つ“資産”を活かす
ゼビオ、日産自動車、東急ハンズ、オウケイウェイヴ――そのとき企業がつぶやいた。2011.3
企業のツイッター活用方法
日経産業新聞2011/6/16、日経MJ2012/2/22、日経産業新聞2012/12/6(ネットイヤー)、日経産業新聞2012/12/19(KDDI・ニッセン)。
週刊ダイヤモンド2010年7月17日号 ツイッターマーケティング入門
お客とつながれば怖いものなし! ここが見どころや、 コラボ企画で見えた可能性がネットで見れます。2010.7
1000人超企業の7割「Twitter導入効果を実感」
gooリサーチ調査より。 産経新聞の記事もあり。2010.8
企業でのTwitter導入に関する動向調査
「Twitterを企業活動に導入」は24.5%、導入効果は半数が実感。2010.4
カンバセーショナルマーケティングの近未来
Twitterアカウントを開設する際に冷静に考えるべき5つの選択。2010.4
Twitterのキャンペーン活用の基本は、発言や行動の可視化にあり。2010.7
Twitterのマーケティング活用の究極形は、何気ない日常行為の可視化。2010.8
人気アカウントにも効果の測定と人材に悩み
「企業のTwitter活用実態調査」報告(3)より。 「効果・課題編」として、効果としてチェックしている指標や課題などをまとめた。2010.5
小林 弘人氏が語る「ツイッター利用10の黄金律」
「企業に役立つビジネス・ツイッター活用術」セミナー報告(1)。2010.3
ツイッターで伸びる会社、沈む会社 特別対談!津田大介vs本荘修二(上)
ツイッターは、使い方次第でビジネスを生かしも殺しもする。 特別対談(下)では、 「企業ツイッターは宴会部長に任せろ!」だそうです。2010.3
企業のTwitter運営ポリシーを9つの視点から考える(その1)
運営ポリシーは、配信方針とリプライ方針の視点から3つずつに分類でき、大きく分けて 9つのパターン。2010.6
企業Twitterアカウント運用者向けコミュニティ「ついらぼ」
Twitterを活用する企業担当者向けコミュニティサイト。2010.10
ツイッターでのリスク管理をどうするか?
「企業に役立つビジネス・ツイッター活用術」セミナー報告(3)。2010.3
ビジネス・ツイッター 世界の企業を変えた140文字の会話メディア
米国の事例を集めた書籍。
公式Twitter担当の3氏がパネル討論
完璧に使おうと構えることはない。日経BP社「NETMarketing Forum 2010」のパネルディスカッションより。 東急ハンズ、デル、ファミリーマートの3社から、それぞれ公式Twitterの担当者が参加。2010.7
カトキチ、エフエム東京、ゼビオの中の人が語る「ビジネス・ツイッター術」
「企業に役立つビジネス・ツイッター活用術」セミナー報告(2)。2010.4
ツイッター入りするマスメディア
CNN・エフエム東京・NHKの思惑。2010.3
人気の企業Twitterアカウントの半数は複数人で投稿 「企業のTwitter活用実態調査」報告(1)
日経BP社・日経ネットマーケティングの調査より。2010.4
ソフトバンクの孫正義社長
ツイッターは恐ろしく貴重な人類の財産。2010.3
ツイッターが揺さぶる情報開示。2010.3
「ツイッター社長」台頭 つぶやきから聞こえるトップのホンネ。2010.2
孫社長ばかりか社員全員が参加!ツイッターを社内議論に使うソフトバンク。2010.2
Twitterサポートの先駆者、ソフトバンクモバイルが語る「アクティブサポート」のポイント
Twitterサポートチームは、コールセンター内に設置。対応可能スタッフは約50人いて、常時約10人体制で実施。 アクティブサポートを進める上でのポイントは、ユーザーの気分を害さないように気をつけること。 併せて、ユーザーに嫌われるリスクを常に考慮すべきだという。2012.7
その他の国内のTwitter活用事例
つぶやきでマーケティング調査する「#Twitter文化研究所」設立
NTTデータは、Twitter上のつぶやきをもとにマーケティング調査を行うプロジェクト「#Twitter文化研究所」を設立したと発表。 Twitter Japan株式会社と協業。収束したブームの分類やリツイートされやすさ分析など。2017年3月9日
Twitterで「世界全体の気分」を分析
過去2年間のつぶやき計5億900万件を分析した結果、人の気分の変動には一定のパターンがあることがわかった。 例えば、肯定的な感情は朝がピークで、仕事時間中に徐々に低下し、1日の終わりにはまた上昇。 否定的な感情は平日の間に蓄積されるものの、週末にはかなり低下する。2011.9
エスエス製薬 つぶやきを分析し風邪の流行を予測
「ビッグデータ大作戦」(日経コンピュータ, 2012/02/02号)より。 Twitter上で流れる膨大なつぶやき(ツイート)を収集し、近い将来の風邪の「話題度」を予測。 エスエス製薬が2011年11月に公開したWebサイト「カゼミル+」。
2011年版情報通信白書、震災時にTwitterの果たした役割やまとめサイトに言及
大きな役割を果たした反面、課題も。2011.8
被災地の声 分析レポート
NRIがリアルタイムでツイートを集計・グラフ化。被災地でいま必要な物資が分かる? 記事あり。2011.4
QuakeMeme
PFI、膨大なつぶやきから震災関連情報を抽出・表示するサービス。 記事あり。2011.3
公共機関がTwitterなどで情報発信する際のガイドライン、経済産業省らが公表
経済産業省は、内閣官房や総務省と共同で、国や地方公共団体などの公共機関がTwitterなどのソーシャルメディア を活用して情報発信をする際の留意点などをまとめた指針(ガイドライン)を公表。2011.4
自治体のTwitter活用事例
東急ストア、LINE活用で囲い込み 自社基盤との連携に効果
日経MJ 2020/8/14より。東急ストアはLINEのミニアプリを使って会員を集めている。
LINEの公式アカウント LINE@と統合開始、9月末には全アカウント移行
LINEは、法人向けアカウント「LINE公式アカウント」の新プラットフォームの提供を開始。 通販新聞2019/5/2号より。
LINEビジネス活用の極意100
日経BPムック。日経デジタルマーケティング編集。2017.6
LINEはメールだけじゃない
日経デジタルマーケティング2017年1月号の特集。「ファネル上部から下部までフルカバー」など。
LINE、企業の恋人、アプリ連携100社超
日経産業新聞2017/1/16-1面より。
スマホアプリよりLINE、企業が認める「ビジネス価値」
スマートフォン(スマホ)向けアプリの開発は止め、その代替手段としてスマホ向け無料通話・メールアプリ「LINE」で、アプリと同等のサービス を提供する、という戦略を進める企業など。2017/2/13 日本経済新聞 電子版より。
ドミノ・ピザ、LINEで注文完結
ソーシャルで売上増。LINE活用はクーポンの「バラまき型」から「ワン・トゥ・ワン対応」へ。2016/5/9 日本経済新聞。
LINEを使った商店街活性化プロジェクトは成功するか?
ダイヤモンドのデジライフNAVIより。 熊本県を代表する市街地である熊本市下通商店街で「LINE」を導入した地域活性化プロジェクトがスタート。 今回活用するサービスは、LINEの商用サービスである「LINE@」。2013年7月24日
「スタンプ」で商機拡大 膨張するLINE経済圏
日経MJ Web Marketing より。2013/7/10。
「LINE」が変えるリアル経済、ポイントも開始
3500万人武器に「O2O」のインフラ狙う。2012/11/19。
LINE、スポンサー企業の商品購入者だけが使える限定スタンプを提供へ
ジュースのおまけなど。2013.2
端末、情報処理方法、及びプログラム(特許6533085)
LINE株式会社の特許。近距離無線通信を用いて付近にいる複数のユーザとの関係を登録する仕組み。 既にサービスを終了しているリアルタイム位置情報共有サービス「LINE HERE」に関する発明のようです。 特許だけ残ったようです。
そごう・西武、インスタで接客
日経産業新聞2020/8/3
インスタ、動画・買い物
日経産業新聞2019/12/17
インスタ効果分析ツール、テテマーチ
日経MJ 2019/11/27
女子8割、インスタで検索
日経MJ 2019/11/4
教えて、インスタ先生
日経MJ 2019/2/13-1面
ぐるなびと連携し、インスタグラムから飲食店の予約ができるようになる
インスタからレストラン予約、ぐるなびと連動。飲食店の予約などができる新機能「アクションボタン」。日経産業新聞 2018/10/3
Instagramとぐるなびが連携、料理の写真からそのまま飲食店予約
「Instagram(インスタグラム)」とぐるなびの飲食店予約機能を連携させると発表。新機能は10月23日から提供する。2018/10/02
インスタらしくお買い物
日経産業新聞2018/10/1
「写真を見て即買い物」インスタグラムにリンク機能
企業が投稿した商品の写真から電子商取引(EC)サイトに移動できるサービスを始めた。2018/6/5
インスタグラム、ショッピング機能を導入は通販新聞 2018/6/14号より。 フィード投稿で商品画像に「価格」や「説明」など記載可能に。通販サイトへのリンクも。
インスタ映え商品の開発 拡散力生む
〝付加価値〟で差別化、商品の魅力を「SNS体験」で伝える。通販新聞 2018/2/1号
インスタ旅、山形・福島
日経MJ 2017/11/6
「インスタ映え」する寿司、「くら寿司」が販売
第1弾は、いくら、えびマヨ、たら白子ジュレポン酢など5種類。2017.11.01
現代の女子たちが“インスタ映え”したい理由は、承認欲求だけなんかじゃない
インスタ映えしたい理由は「SNSは思い出アルバムだから」。 若い女の子にとって「Instagramは流行とのタッチポイント」。宣伝会議 編集部 2017.10.26掲載
ANA、機内食、インスタ映え
日経産業新聞2017/10/19
冬の沖縄、インスタ集客
日経MJ 2017/10/30
狙いは“インスタ映え”、ファミマが「海苔弁おむすび」発売
「見た目のインパクトやボリューム感を重視し、“インスタ映え”を目指した」(ユニー・ファミリーマートホールディングス広報)という。 2017.10.17
成功するインスタグラムの通販活用、商機は"画像"にあり
ストライプインターナショナル、人気のモデルやタレント十数人をインフルエンサーに起用。 商品画像がアップされてから24時間の「いいね」の数に比例した数量を店頭と通販サイトで販売するという仕組み。通販新聞 2017/4/6号より。
20代女性、インスタ検索から購入へ
「ネット検索に関するアンケート調査」より。日経デジタルマーケティング2016年7月号。
「インスタ投稿写真」マーケティングの新鉱脈
投稿写真を自社コンテンツに活用するという逆転の発想が必要。 2016/10/12 日本経済新聞 電子版より。
影響力のある一般人を探そう! Instagramでインフルエンサーを活用するコツ
インフルエンサーとは、人々の消費行動に影響力を持つ人々のこと。芸能人やタレントなど以外の一般人でもInstagramなどのSNSで インフルエンサーとなっている例がある。2016/12/01
Instagram、プロフィール掲載、フォロワー分析、広告配信のビジネス向け機能を提供
店舗の連絡先などを掲載できる「ビジネスプロフィール」、投稿の閲覧数などをチェックできる「Instagramインサイト」、 広告配信を行える「投稿の宣伝」の3つのビジネスユーザー向け機能の提供を開始。2016/8/16
商品販促につなげたい! Instagramでモノを売る方法
モノを売りたい企業・ブランドのためのInstagramの使い方について。2016/09/15
インスタグラムは購買意欲を高める? 投稿から商品を購入&検索した女性は約9割
サイバー・バズが「Instagramの投稿を元にしたユーザーの購買意向」をテーマにした調査を実施。2016年5月31日
Instagram、広告主が20万を突破、75%は米国外の企業
Instagramによると、商品やサービスについて60%のユーザーがInstagramで情報を得ており、75%は投稿に触発されてウェブサイトを訪れたり、 検索や買い物、友人に伝えるなどの行動を起こしているという。2016/2/26
放送を視聴させ、雑誌を売るには? メディアのInstagram活用術
メディアも若者層の利用増を狙ってInstagramを活用。SNSを敵視するのではなく、Instagramによって新しい層にリーチできると考えている。 2016/11/17
メリージェニー、インスタで発売前商品PR
中堅アパレルのマークスタイラーの10~20代向け婦人服「メリージェニー」がSNS(交流サイト)好きをひきつけている。 一般顧客が入れない展示会で発表したものを含め、発売前の商品をインスタグラムなどに投稿。通販サイトに誘導して先行受注する。 日経MJ 2016/11/30より。
Instagram上で無印ペン画コンテスト開催
28カ国・地域から3500件を超える作品投稿。日経デジタルマーケティング2016年11月号より。
インスタ利用者の投稿写真でコンテンツマーケティングを展開するHIS
日経デジタルマーケティング2016年9月号の 特集 インスタ投稿写真という金鉱脈より。

口コミ効果の測定・口コミマーケティング手法

5つの新・クチコミの法則が明らかに
ビルコムによれば、バズるニュースには「新製品」「トレンド」「意外な理由」「意外な数」「意外な人」 の5要素のいずれか、または複数が要素として含まれているという。 日経デジタルマーケティング2015年9月号より。
「Passion Conversation」とは何か? WOMマーケティングサミットレポート
Geno Church氏の講演など。 『The Passion Conversation: Understanding, Sparking, and Sustaining Word of Mouth Marketing』 というタイトルの本を共著で出版。米国の消費者、SNSユーザーの口コミによるコミュニケーションを “Wommology”(口コミ学)として分析・研究している。2014.7
アイカンパニー、口コミされやすい商品・サービスを調査・分析する、口コミ醸成型サービス
ブログから口コミを広げるPRメディア「ブログのカンヅメ(ブロカン)」において、口コミ醸成型 のサービス「ブロカンアッパー」の提供を開始し、口コミされやすい商品・サービスの調査・分析を 開始。日経産業新聞2007/5/11 にも記事あり。2007.5
クロスワープが、口コミの伝播ツリーを可視化
バイラル広告の効果測定ASPサービス。2007.6
関連する特許出願として、 「口コミ追跡システム及びサーバ」(特開2008-130044)あり。しかし、未審査請求によるみなし取下。
モバイルの口コミはどこまで広がる?--D2Cが計測サービスを開始
クロスワープが開発した「CROSSMARC」を利用し、 広告の口コミ効果が図れるメニュー「Viral.M」を販売開始。日経MJ 2006/9/25 にも記事あり。2007.1
クロスワープ「CROSSMARC TV」
バイラル効果を検証可能なブログパーツ動画プレーヤーを提供。2007.5
クチコミプロモーション効果を可視化する「CA-Buzz Optimizer」
ニフティとサイバーエージェント、企業向けにクチコミプロモサービス展開。 クチコミが AIDEESモデルのどの段階まで浸透したかを測定できる。2007.7
NECと東大、サービス利用/商品購入がクチコミで広まる様子をシミュレーション
調査対象のコミュニケーション相手も調査する「スノーボール(雪だるま式)サンプリング」の手法も取り入れ、 消費者同士の口コミ効果が測定できるようにした。「マーケットメイブン」、「オピニオンリーダー」、 「リーディングコンシューマー」の行動を分析でき、購買に至る過程を可視化できたとしている。 ITMediaの記事あり。2008.3
ブルーカレント・ジャパン
インフルエンサー・マーケティング専門会社。
オールアバウトとインフルエンサー・マーケティング事業を共同展開へ。2006.10
日経MJ 2007/1/10 ブルーカレント・ジャパン社長へのインタビュー記事あり。基本的にブロガーに 報酬を払っていないとのこと。
ライブドアと「インフルエンサー・マーケティング」で提携した。 livedoor Blogと、ブルーカレントのノウハウを組み合わせる。 サービス名は「ライブドア・インフルエンサー・プログラム」。2008.7
Business i.のインタビュー記事あり。2008.7
ロカリサーチ
バイラルアドキャンペーンの専門会社。 提供するバイラルキャンペーンのフローは「コンサルティング」「シーディング」「トラッキング」 という3ステップ。 バイラルCMのシーディング(種まき)で一歩先行く、ロカリサーチの先鋭度 というExcite WebAD Timesのインタビュー記事あり。2007.5
Open Reviewの正式提供を開始した。レビュー記事執筆を実費のみでブロガーに依頼できるサービス。2009.6
Connect Lineを開始した。ブログの視聴率データからプロモーションに適したブロガーを選定し、 マーケティングへの協力を依頼するサービス。2009.7
サイバー・バズ、Bzzool(バズール)
パソコン/モバイル向けのバイラル動画シーディングサービスを9月上旬より開始すると発表。 延べ5000万人にリーチできる。2008.8
株式会社バズマーケティング
最適化されたBR(ブロガーリレーション)を行うことでクライアント企業の商品、サービスの クチコミ効果を最大化。セプテーニとアライドが設立。 記事あり。2007.4
株式会社WOMCOM(ワムコム)
クチコミマーケティングの専門会社。 お金をかける口コミ、お金をかけない口コミというインタビュー記事あり。2007.3
クチコミの技術
同名の本の著者によるサイト。

動画投稿サイトへの募集

 企業が、利用者の撮った動画を募集する方法などで口コミを醸成させる試み。YouTubeやTikTokへの投稿など。

若者マーケで大成功 キリン午後ティーが捉えたTikTok女子
TikTokで動画投稿キャンペーンを仕掛けて成功を収めたのがキリンビバレッジ。 ロングセラー「午後の紅茶」のオリジナルダンスが大拡散。日経クロストレンド2019年5月号より。
森永製菓 2017バレンタインキャンペーン
友だちと手作りを楽しもう『友チョコ方程式』投稿コンテスト。参加者が手作りチョコの画像や動画の投稿で応募できる。
森永製菓が「友チョコ」需要拡大狙い、若年層向けSNSでダンス動画を企画は日経デジタルマーケティング2017年3月号の記事。
タイアップしたVAZの森代表へのインタビュー記事した。2017.1
東芝、誰でもアニメ作成できる参加型キャンペーン
東芝の音声合成エンジン「ToSpeak」を利用し、誰でも商品に関する動画コンテンツを作成して遊べる、という広告サービス。 キャンペーン名は「ぱらちゃん神話」。動画共有サイト「YouTube」に設けた東芝のチャンネルで実施。2010.4
日経産業新聞2010/7/22にも記事あり。ダイナブックのキャラクターの4コママンガを作れるサイト。
ロッテ Fit's ダンスコンテスト
YouTubeに投稿してもらいコンテスト。
マスではなくYouTubeを席巻するFit'sの成功という解説あり。2010.12
日産ルークスダンスコンテスト
携帯電話で子供が踊る姿を撮影して投稿。
味の素、ニコニコ動画に公式チャンネル開設し、マヨ動画を募集
公式チャンネル「コクうま料理祭チャンネル」を開設して、マヨネーズを使った動画を募集するキャンペーン。2009.11
味の素、ニコニコ動画でマヨネーズ動画を募集する企画の第2弾
ブランド定着狙う。「コクうま料理祭チャンネル」で、マヨネーズを使った料理の動画を募るキャンペーンの第2弾を開始。2010.4
クレハ ユーザーがCMソングに合わせた動画を作成
「NEWクレラップ」の動画CMをユーザーが作れる企画「Wrap Mixer」を始めた。 クレラップのブランド価値向上を狙う。2008.4
朝日新聞社、“勝手CM”をデジタルサイネージで配信
朝日新聞社は、CMコンテスト「第5回勝手CMアワード」を通じて公募した同社3サイトのネットCMの配信を、 東京都内のデジタルサイネージで開始。2010.1
ビスコン!(Windows Vista Movie Contest)
Vistaの発売に先立ち、製品のイメージをテーマにした公募によるビデオコンテスト。2006.12
カインズの逆さケチャップ
体験映像を集めて広告に利用。日経MJ2007/2/5に記事あり。
Nikeの事例に学ぶCGCM&検索ポータル活用戦略
2006年秋にナイキ・ジャパンは、「キメワザバトル・ムービーコンテスト」と題した動画コンテストを実施。 これは、ナイキ・ジャパンのプロモーション活動の一環で、さまざまなスポーツの得意技を決めた瞬間の映像 を一般消費者に投稿してもらい、優秀作品をナイキ・ジャパンのネットCMとして公開するという企画。
TikTok大研究 動画×若者マーケ
日経クロストレンド2019年5月号の特集。
TikTokのプロモ活用 バズる条件は「既視感のなさ」
クロストレンドより ショート動画共有アプリ「TikTok(ティックトック)」。人気の「ハッシュタグチャレンジ」で、ソフトバンクのワイモバイルが再生回数1億超えの大ブレーク。 また、本格展開が始まった運用型インフィード広告をJR東日本が活用。2019/3/17  
TikTokに見る「令和時代」 AIで一般人にチャンス
日経MJ 2019/4/5より。 TikTokはAIによる判断のサイクルが非常に高速で、使う人によって表示される動画があっという間に変わることが体感できる。この意味でAIは動画再生のチャンスの民主化という効果も生む。 それがTikTokではAIが面白い動画を自動で判別するため、投稿を始めたばかりの一般人の動画でもいきなり数十万回も再生されることが起こりえる。 TikTokでのインフルエンサーは一般人の比率がほかより高いそうだ。
TikTok、レコメンドで若者維持
日経MJ 2019/1/23より。
中国ユニコーン企業「バイトダンス(ByteDance・字節跳動)」の知財に迫る
TikTok運営企業の中国特許から読み解く、IT業界の今後の動向。ASCII 2019年12月04日
ニコ動 vs.ユーチューブ、どっちに軍配 企業が熱視線
特性生かした活用を。日経MJ Web Marketing 2013/2/20 より。
動画でPR、消費者にお任せ
化粧品のレブロン。日経MJ 2012/8/22 より。
2700万人が見るYouTube 威力はすでにテレビ以上か
週刊ダイヤモンド2010年7月17日号「ツイッターマーケティング入門」特集より。 リーボック、ロッテのYouTube活用による新商品キャンペーン成功事例を紹介。2010.7
ニコニコ動画
コメント付けできる動画サイト。
「ニコニコ動画」のやりたいこと ドワンゴ会長が語る(産経新聞 2012/06/05)あり。 目指すのは、いかに人間くさく、楽しいことをやるかということ。 数値管理に適さない人間の文化というのは存在するだろう。それがニコニコ動画のやりたいこと。
ニコニコ動画の利用率が低下。日経デジタルマーケティング 2016/12 p.36。ジャストシステム「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査」より。
米FC2を提訴した。商標権と特許権の侵害で。2016.11
動画へのコメント付けに関して次の特許が成立。
ファンが制作した映画予告編も大きな広告効果
米調査会社が報告。劇場用映画公開前の予告編投稿場所として、YouTubeが大きな役割。2009.9

企業ブログ利用

 FacebookやTwitterへ移行してしまったものが多いようです。

パルコ、店員ブログとインスタ連動、オムニチャネル戦略
日経MJ 2015/1/16
青山、店舗ブログ
日経MJ 2014/10/13に記事あり。
カメラのキタムラの店舗ブログ
各店にひとつずつブログを用意して,積極的な情報発信を続けている。
カメラのキタムラ560店舗ブログ効果とさらなる活性化案という日経BPのコラムあり。2007.1
全社でブログ発信
三共精機
フットマーク(日経産業新聞2006/03/14と日経情報ストラテジー2010年6月号に記事あり)
ワイ・インターナショナル(各店スタッフやメーカーによるブログ。日経産業新聞2007/02/22に記事あり)
千趣会、ブログで販促
日経MJ 2014/9/5
小田急百貨店 オダチャンズ・トーク(旧 オダチャンズブログ)
若手女性社員が結成する販促チームによるブログ。日経MJ 2008/3/31に記事あり。
サントリー公式ブログ「サントリートピックス」
2009年「Webクリエーション・アウォード」大賞にサントリーの広報ブログ担当者が選ばれた。2009.9
さくらパンダ ブログ
上野松坂屋のキャラクターのブログ。日経MJ 2007/12/7に記事あり。
日経産業新聞2011/9/27によると、オプトの企画。
リカ旅ブログ
40周年を迎えた「リカちゃん」(11歳)が海外に1人旅立ち、体験をブログにつづる、という2007年の企画。 さまざまな体験を通して成長する姿を描き、昔遊んでいた母親にもアピール。 ITmediaの記事あり。2007.4
NOEVIR BIZPARK(ノエビア販売店ブログ)
ノエビアは、代理店向けにブログ開発ツールを利用できるようにして、多くの代理店にブログで 商品の紹介ができるようにしている。利用者がネットで購入しても、ネット販売での手数料は 会員登録をした販売代理店に支払われるとのこと。
関連する特許として、 電子商取引システム、電子商取引方法、電子商取引プログラム及び事業者サーバ(特許第4886251号)と、 電子商取引システム、電子商取引プログラム及び事業者サーバ(特許第4878383号)が成立。


 デジタル・ビジネスモデル研究所 代表)幡鎌 博が大学教員時代から更新しているページです。eビジネス・eコマースの理解にお役立て下さい.