デジタルトランスフォーメーション(DX)のリンク集

デジタル・ビジネスモデル研究所

 デジタルトランスフォーメーション(DX)に関する情報を集めたページです。事例集もあわせてご利用ください。
 弊社代表 幡鎌もDX本を執筆しました。DXのためのビジネスモデル設計方法(インプレスR&D、2020年12月)です。こちらもよろしくお願いします。

最終更新: 2021.4.27



経済産業省・IPAのDX推進

 経済産業省の施策、IPAのレポート、市場動向など。

経済産業省 産業界におけるデジタルトランスフォーメーションの推進
産業界におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)推進施策について。 DX推進ガイドライン、DX推進指標、DX推進における取締役会の実効性評価項目などを提供。
DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~
経済産業省「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」中間取りまとめより。2018.9
Society5.0時代のデジタル・ガバナンス検討会
DX推進のためのデジタルガバナンス・コード、DX認定制度・DX銘柄などについて検討。
第5回(2021年3月17日)の 資料3 事務局説明資料によると、今後の民間企業DX促進の方向性(案)として、 業種別リファレンスシナリオ・中小企業リファレンスシナリオの作成、非上場企業向け選定、政策推進協力者の増加策などが計画されている。
「DX銘柄2020」「DX注目企業2020」を選定
経済産業省が、デジタル技術を前提としたビジネスモデル・経営変革に取り組む上場会社を選定。 昨年まで「攻めのIT経営銘柄」と呼んでいたもの。2020年8月25日
DXグランプリに、コマツとトラスコ中山。「DX注目企業2020」には、応用地質、ふくおかファイナンシャルグループ等。
関連して、 DXをブームで終わらせないためには?「DX銘柄2020」選定委員長が経営者に直言という日経BPのインタビュー記事あり。2020/9/23
銘柄基準検討WG 成果報告
Society5.0時代のデジタル・ガバナンス検討会(2020年10月26日)資料。
DX銘柄2021の選考方法を記載。二次評価で、企業価値貢献は、デジタル技術を用いた「A.既存ビジネスモデルの深化」と「B.業態変革・新規ビジネスモデルの創出」の2つに分けて評価。 具体的な配点は、「A.既存ビジネスモデルの深化」よりも、「B.業態変革・新規ビジネスモデルの創出」のほうを高く評価、とのこと。
デジタルガバナンス・コード
情報処理促進法に則り、企業のIT/デジタル化の望ましい方向性など(ビジョン・ビジネスモデルを含む)を策定。 Society5.0時代のデジタル・ガバナンス検討会が作成。2020年11月9日
DXレポート2(中間取りまとめ)
デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会の中間報告書。コロナ禍を踏まえて浮き彫りになったDXの本質及び、企業・政府の取るべきアクションについて。 「DXの取組を始めている企業」と「まだ何も取り組めていない企業」に二極化しつつある状況を指摘。DX成功パターンなどを策定。 「ユーザー企業とベンダー企業の共創の推進」、「財政支援として、DX認定を取得した企業に対する金融支援(低利子融資)を検討」などの提言も。2020.12.28
DXが企業を強くする
METI Journal 2020年11月号の政策特集。
DX時代における企業のプライバシーガバナンスガイドブックver1.0
経済産業省と総務省が発行。2020年8月28日
METI DX
経済産業省自体のデジタル・トランスフォーメーション(DX)。
IPA: DX認定制度 Web申請受付開始のご案内
IPAの社会基盤センターが申請受付を開始しました。「DX推進ポータル」から申請。 「DX銘柄2021」に関しては、この認定制度への申請が「DX銘柄」等に選定されるために必要、とのこと。2020年11月9日
DX推進指標 自己診断結果 分析レポート
2020年5月にIPAが公開。各企業の自己診断結果を約300件収集し、その分析レポートを作成・公開。
なお、各社の自己診断結果をIPAに提出することで、IPAにて収集されたデータに基づき各社の診断結果を総合的に分析し、診断結果と全体データとの比較が可能となるベンチマークを作成して提供してもらえるとのこと。
DX推進指標 自己診断結果入力サイト
IPAは、経済産業省が公開した「DX推進指標」に対し、各企業の自己診断結果を収集・分析することを目的に 「DX推進指標自己診断結果入力サイト」を公開。2019.10
IPA NEWS Vol.49(2020年11月)
特集 DX認定制度、いよいよスタート! Are You DX Ready?
デジタルトランスフォーメーション(DX)ってなんだ
IPA Channelの中の入門用の動画。2020/06/17
DXを「デジタル技術でビジネスモデルや働き方を変える」と定義。
デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進
IPA 社会基盤センター DX推進部 運営・経営DX推進グループのページ。プラットフォーム変革手引書を策定中。
プラットフォーム変革手引書(第1版)
DXの実現に向けて各企業のIT責任者や担当者がITシステムを構築する際に参照する手引書。IPAが作成。 まずは、「現行ITシステムの全体把握」と「現行ITシステムの仕様復元」についての手引を作成。 「DXの要件を満たすITシステムのあるべき姿を描く」や「新しい開発方法でITシステムの変革を進める」は今後作成、とのこと。2021.3.31
プラットフォームデジタル化指標
各企業のITシステムを技術面から評価し、企業の経営者やIT責任者がITシステムの技術的負債を把握するための指標として、IPAが策定。2021.3.31
プラットフォームデジタル化指標(第1.0版)(利用ガイド)
プラットフォームデジタル化指標(第1.0版)(項目と設問)
製造分野DX関連情報
IPA 社会基盤センターによる文献一覧と関連組織一覧。
デジタルアーキテクチャ・デザインセンター(Digital Architecture Design Center: DADC)
IPA傘下の組織として2020年5月に創設。デジタル社会基盤を整備すべく、産官学の知恵を結集する中立的な場。産業アーキテクチャの設計、調査、活用または設計する人材育成を展開。
Society5.0の実現に向けてDXを推進。
デジタル・トランスフォーメーション(DX)推進に向けた企業とIT人材の実態調査
IPAによる報告書。「IT人材白書2020」の第2部第2章に組み入れられている。2020年5月14日公開
「全社戦略に基づき、全社的にDXに取り組んでいる」という企業は、「全社戦略に基づき、一部部門において」や「部署ごとに独自、個別に」取り組んでいる企業よりもDXの成果が出ている割合が高い、という結果が出た。
関連して、 「全社戦略でDX取り組む企業」が成果を上げる、IPA調査という日経BPの記事あり。2020.10.01
デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査
IPAによる報告書。国内のDXの現状と課題、DX事例(インタビュー調査結果)、DX推進モデルなど。2019.5
製造業DXレポート ~エンジニアリングのニュー・ノーマル~
経済産業省 製造産業局ものづくり政策審議室が、PwCコンサルティングに委託した調査。 具体的な取組に向けた検討として5つの観点を提唱。 令和元年度製造基盤技術実態等調査(エンジニアリングチェーン強化のためのデジタル技術活用に向けた調査研究)より。掲載日=2020.8.25
製造業DX取組事例集
経済産業省 製造産業局ものづくり政策審議室が、PwCコンサルティングに委託した事例集。 令和元年度製造基盤技術実態等調査(エンジニアリングチェーン強化のためのデジタル技術活用に向けた調査研究)より。掲載日=2020.8.25
平成31年度 産業経済研究委託事業(デジタルトランスフォーメーションを推進する企業に関する調査及び普及事業)調査報告書
経済産業省 商務情報政策局 情報技術利用促進課が、日本情報システム・ユーザー協会に委託した調査。 「攻めの IT 経営に関するアンケート調査 2019」の分析など。2019.6
平成30年度 我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(デジタルトランスフォーメーション促進に向けた産業動向及び政策動向調査)調査報告書
経済産業省 商務情報政策局 情報産業課が、野村総合研究所に委託した調査。2019.3


全体動向

 市場動向、各種団体など。

2020 デジタルトランスフォーメーション(DX)市場の現状と展望
矢野経済研究所の市場調査レポート。業種別にDXへ取り組む意欲や意識の高さなどを考察。 2020年07月30日発刊。
2020 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望
富士キメラ総研の市場調査レポート。2020年09月10日発刊。 2030年度市場予測、デジタルトランスフォーメーションの国内市場(投資金額)は3兆425億円。
2018 デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望
富士キメラ総研の市場調査レポート。
グローバル・デジタルトランスフォーメーション調査レポート 2020
富士通が世界9カ国のビジネスリーダーを対象とした調査を実施。2020.6
デジタルトランスフォーメーションの成功要因などの項目に加え、新たに、社会への価値提供の重要性に関するビジネスリーダーの意識について調査分析を実施。
日本CTO協会、デジタル企業14社のDX状況をとりまとめた DX Criteria調査 第一弾を会員向けに公開
今回のレポートでは、デジタル事業を展開し、なおかつ競争力が高いと各業界で評価されている企業14社の平均値が、159.9(約50%の達成率)。2020.1
DX診断ツールを無償公開した際の記事あり。 DXを推進する際の自己診断や目標設定に活用できる基準「DX Criteria」。DXに取り組む組織に関する「チーム」や企業データの保存・活用状況に関する「データ駆動」など5分野について各64個、合計320個の評価項目を用意。 日経クロステック 2019/12/12。
ボード・レビュー Online
プロネッドより、DXの観点からの取締役会の評価について、無料で実施できるサイト『ボード・レビュー Online』。
日経産業新聞2019/10/11の記事あり。
ビジネスプロセス研究会 Jフェス公開資料
日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)研究成果物。「デジタルトランスフォーメーションを利用したシステム化への道」がテーマ。 DX推進のために「デジタルフロンティアスピリッツの醸成」などを提言。2020年4月16日
CDOインタビュー
株式会社ビジネス・フォーラムによるCDOへのインタビュー集。
CDO Club Japan
CDO Interview、CDO SSummitなど。


その他の情報源

 その他の情報源、記事集、事例集など。

DXの現場
日経クロステックのサイトの情報集。
DIGITAL X
インプレスによるデジタルトランスフォーメーション関連の情報集。
デジタルトランスフォーメーションの戦略と実践
インプレスの特集ページ。
「DX最前線」連載一覧
翔泳社のEnterpriseZineの中のDX関連の記事。
DX×ビジネス
ITmediaのページ。
DX×組織
ITmediaのページ。
デジタルシフトタイムズ
DX戦略、トップインタビューなど。デジタルホールディングス(旧 オプト)によるサイト。
DX Navigator
アジアクエストによるDX関連の情報メディア。
デジタルトランスフォーメーションの衝撃
DHBRのサイト。DX関連の論文など。
DXTREND
日経新聞の記事のタグ。有料会員はフォロー可。
製造業DX
日経ものづくりによる情報集。
デジタルトランスフォーメーション(DX)
ダイヤモンド・チェーンストアオンラインのサイトであるため、流通業界のDXが中心。
日本企業のデジタル化は世界トレンドより約2年後れ、米ガートナーのCIO調査
米ガートナーの『CIOアジェンダ・サーベイ』より。 デジタル・ビジネス・トランスフォーメーションへの取り組みが「成熟」段階にある企業の割合は、全世界では2018年の33%から48%%へ増加した。日本企業においても、2018年の23%が37%に上昇した。 ただし、「デジタル・イニシアティブなし」とする回答の割合が、世界平均が14%であるのに対し、日本企業の割合は19%である点は懸念材料だとしている。インプレスDCROSS 2021年2月22日。
JEITA、日米企業のDXに関する調査結果を発表
一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)の調査。 全社・部門レベルを合わせると米国企業は約3割、日本企業は約2割が DXを実践中だが、未着手企業の多さでは日米の差が大きく広がる結果に。 DXに向けた取り組みを「行っていない」と回答した米国企業は2.3%、日本企業は15.1%。 米国企業は半数以上で経営層が DXに積極関与、日本企業は4割未満にとどまる。2021.1
「日本企業のDX取り組み実態調査」結果発表
アビームコンサルティングの調査より。年間売上1,000億円以上の日本企業においてDXに成功したと認識しているのはわずか約7%と判明。2020.12
成功した企業と失敗した企業を分ける要因のうち特に着目すべきは、「全社員へのデジタル教育」、「デジタル知見を有した経営陣による意思決定」、「デジタルとビジネス・業務知見を有した推進組織の組成」であり、それらがDXの成功と失敗の分岐点であることが明らかになった。
デジタルトランスフォーメーション動向調査 国内と世界の比較結果を発表
IDC Japanが発表。IDC DX Sentiment Survey分析結果より。2020.12
国内企業のDXの取り組みにおいては、世界の企業との差が全般的には縮まっていると言える一方で、「顧客エクスペリエンス」のような項目ではまだ差を感じざるを得ない状況、と指摘。
国内企業のデジタルトランスフォーメーション動向調査結果
IDC Japanの調査レポート。2020年12月7日発表。
「戦略一致企業ほど、全業務に対しデジタル技術を活用し、変革しようという意識が強いとみられます」など。
数字で読み解くデジタルトランスフォーメーション(DX)
IT Leaders、マーケット動向編、2020年3月4日。 DXの効用について1.利益率向上、2.コスト削減、3.生産性向上などのメリットがあるとしている。
2020年度のIT投資増加に陰り DX専門部署の設置は15%
データは語る(日経コンピュータ 2020/01/09号)。アイ・ティ・アールがまとめたIT投資動向調査より。
デジタル変革に取り組む企業43.4% 成果は道半ば、「守り」が大半
データは語る(日経コンピュータ 2019/09/19号)。NTTデータ経営研究所がまとめた「企業のデジタル化への取り組みに関するアンケート調査」より。
DXサーベイ2 Withコロナ時代の実態と課題分析
日経BP総研 イノベーションICTラボ。2020年11月25日、日経BP。
DX先進企業が取り組んだ課題と、その具体的な解決策は?資生堂、デンソー、三菱商事など先進企業22社のDX戦略をレポート。
Impress DX Awards 2020年度
表彰は2021年3月の予定。
Impress DX Awards 2019年度
総合グランプリは、MaaS(Mobility as a Service)を推進するMONET Technologiesが受賞。
Impress DX Awards 2018年度
総合グランプリは広島県が受賞。
Impress DX Awards 2017年度
総合グランプリはデンソー。
DIGITAL X UseCase
インプレスのサイトの事例集。
デジタルトランスフォーメーション 事例
NECのデジタルトランスフォーメーション事例集。


記事・書籍

 DXに関連する雑誌の特集記事、書籍、業界雑誌の特集など。

特集 Withコロナ時代のDX実態 865社調査が照らす
日経コンピュータ 2021年3月4日号より。 日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボの865社調査報告書『DXサーベイ2 Withコロナ時代の現状と課題分析』の結果から、DXで成果を上げるための勘所。
特集1 DXを阻む壁
日経コンピュータ 2020/12/24号より。約1200人に調査したところ、DXを阻む3つの「壁」が浮き彫りになった。
「経営層と情報システム部門が積極的だとDXがうまく進むという関係性が見つかった」という分析結果も。 さらに、「DXの壁破る行動とは 調査で見えた必勝法」も。
特集 これが日本のDX
日経コンピュータ 2020/9/17号 pp.24-37。DX銘柄2020が発表されたのを受けて特集された感じです。
関連して、日経BPのサイトに 「DX銘柄2020」厳選事例あり。特集取材班 日経クロステック/日経コンピュータ。
特集2 徹底解説、DX初期フェーズの勘所
日経コンピュータ 2020/5/14号より。三菱ケミカルHD、日揮HD、東京海上日動火災保険のDXに向けたスタートダッシュを解説。
リーダーのためのDX超入門
週刊 東洋経済の連載。2020年10月31日号~。
DXで創る新事業 100選
月刊 事業構想 2020年5月号の特集。
経営改革の最終兵器 DXって何?
日経ビジネス 2020/03/30号の特集。「失敗しないDXチェックリスト」など。
DXの現場2020
日経SYSTEMS 2020年1号の特集1。DX先進企業はどのようなテーマに取り組もうとしているのか。そしてDXの現場で必要なチカラは何か。
断絶のDX
日経コンピュータ 2019/12/26号の特集。 経営層と現場の溝、DXに関わる技術者の問題など。
DX先進12社の研究
日経コンピュータ 2019/2/7号より。デジタル変革に不可欠な6項目、クルマに例えて整理してみた。
特集:デジタル・トランスフォーメーションと日本企業の命運
一橋ビジネスレビュー 2020年秋号(2020年度 Vol.68、No.2)。
特集:DX(デジタルトランスフォーメーション)
情報処理学会誌の情報処理2020年11月号より。
アメリカにおけるデジタルトランスフォーメーション(DX)の現状
IPA 社会基盤センター「ニューヨークだより」2020年9月。
DX関連の書籍(入門書は載せていません)
 ○翻訳本
対デジタル・ディスラプター戦略(日本経済新聞出版社 2017.10) --- マイケル・ウェイド他著
DX実行戦略 デジタルで稼ぐ組織をつくる(日本経済新聞出版社 2019.8) --- マイケル・ウェイド他著
デジタル・ビジネスモデル 次世代企業になるための6つの問い(日本経済新聞出版社 2018.11) --- ピーター・ウェイル他著
DX(デジタルトランスフォーメーション)経営戦略 (NTT出版 2020.10)--- ジェラルド・C・ケイン他著
DESIGNED FOR DIGITAL(デザインド・フォー・デジタル) 持続的成功のための組織変革(日本経済新聞出版社 2020.10)--- ジーン・W・ロス他著
DX戦略立案書(白桃書房 2021.1)--- デビッド・ロジャース著
 ○ムック(主に雑誌から再編集)
デジタルトランスフォーメーション DXの衝撃(日経BPムック 2018.12)
デジタルトランスフォーメーション DXの技術(日経BPムック 2019.2)
バックオフィスのDX戦略(日経ムック 2020.4)
攻めと守りで変革を実現 DX最前線(日経BPムック 2020.6)
 ○ベンダーによる書籍
Why Digital Matters?“なぜ”デジタルなのか(プレジデント社 2018.12)--- SAPジャパン
Beyond 2025 進化するデジタルトランスフォーメーション(プレジデント社 2020.3)--- SAPジャパン
THE DX デジタル変革の真髄(日経BP 2020.11)--- 日本IBM (監修)
DX推進から基幹系システム再生まで デジタルアーキテクチャー設計・構築ガイド(日経BP 2020.11)--- 野村総合研究所
デジタルケイパビリティ DXを成功に導く組織能力(日経BP 2020.11)--- 野村総合研究所
 ○コンサル会社等による書籍
ビヨンドDX 未来を変える経営(Forbes JAPAN SPECIAL ISSUE、2020.12)--- アクセンチュア (監修)
DXの真髄 日本企業が変革すべき21の習慣病(日経BP 2020.10)--- アビームコンサルティング
デジタルの未来 事業の存続をかけた変革戦略(日本経済新聞出版社 2018.8)--- マッキンゼー・アンド・カンパニー
テックネイティブ・カンパニー デジタル時代を生き抜く7つの戦略(技術評論社 2020.10)--- アイ・ティ・アール
DXの真髄に迫る: デジタル変革を前進させるベイカレント流7つのポイント [Think! 別冊](東洋経済新報社 2020.9)--- ベイカレント・コンサルティング
デジタルトランスフォーメーションの実際(日経BP 2017.12)--- ベイカレント・コンサルティング
デジタルトランスフォーメーション経営 生産性世界一と働き方改革の同時達成に向けて(ダイヤモンド社 2017.9)--- レイヤーズ・コンサルティング
90日で成果をだす DX(デジタルトランスフォーメーション)入門(日本経済新聞出版社 2020.3)--- Kaizen Platform
勝ち残る中堅・中小企業になる DXの教科書(日本実業出版社 2020.3)--- 青山システムコンサルティング
本当に使えるDXプロジェクトの教科書(日経BP 2020.3)--- 株式会社JQ
製造業DX 入門編実践編カスタマーサクセス編(天野 眞也 著、Team Cross FA、2020~2021)--- ロボコム・アンド・エフエイコム
 ○製造業向けのDX本
デジタルファースト・ソサエティ - 価値を共創するプラットフォーム・エコシステム(福本他編著、日刊工業新聞社、2019.12)
 ○国内の研究者による書籍
DXの基礎知識 具体的なデジタル変革事例と方法論(山本 修一郎 著、近代科学社、2020.10)
 ○テキスト
DXの教養 デジタル時代に求められる実践的知識(志度 昌宏、三菱ケミカルホールディングス 先端技術・事業開発室 DXグループ 著、インプレス、2021.4) --- 三菱ケミカルホールディングスの「デジタルユニバーシティー」でのグループ全社員向けのeラーニング『DXの教養』の内容を改編したもの(「あとがき」に記載あり)
業界雑誌の特集
[製造・建設・インフラ業界]
特集 建築DX元年、日経アーキテクチュア 2021年1月14日号
特集 工場DX推進の担い手「ファクトリーサイエンティスト」の全貌、工場管理 2021年1月号
特集 道路におけるDX、道路 2020年12月号
特集 製造業DXはじめました ; 生産ラインの革新、日経ものづくり 2020年8月号
特集 いま、下水道DXのすすめ ; 維持管理、月刊下水道 2020年7月号
[流通・物流・サービス業界]
特集 物流DX デジタルトランスフォーメーション、月刊ロジスティクス・ビジネス 2021年4月号
特集 企業の存亡をかけDX対応が加速 流通業界2021年全予測、激流 2021年2月号
特集 ビジネスモデルを変革する! DX最前線、ダイヤモンド・ドラッグストア 2021年1月15日号
特集 医療・介護現場に広がるデジタルトランスフォーメーション、日経ヘルスケア 2021年1月号
特集 加速するDX : コロナショックで新たなステージへ、SC Japan today 2020年11月号
特集 放送・通信のDX : 現場が変わる、サービスが変わる、月刊 B-maga 2020年11月号
特集 DX : 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか、マーケティングホライズン 2020年8月号
[金融業界]
特集 未来を切り開く金融DX、金融財政事情 2020-11-30号
特集 DX(デジタルトランスフォーメーション)、地銀協月報 2020年9月号
[その他]
特集 すぐできる中小企業のDX戦略、りそな総合研究所 月刊情報誌「りそなーれ」2021年3月号
特集 DXで本当に変わるために、商工ジャーナル 2021年2月号
特集 Digital Transformation (DX) : 価値の協創で未来をひらく、月刊 経団連 2020年8月号


中小企業向け情報

 中小機構などによるDXに関する情報。

中小機構が提供するデジタル化支援策
中小企業デジタル化応援隊
中小企業のためのデジタル化支援ガイド
中小機構によるデジタル化支援のためのサイト
ここからアプリ Coco APPは、業務用アプリを検索可能。導入事例もあり。
IT戦略ナビは、「IT戦略マップ」を作成して課題を見える化。
IT経営簡易診断は、専門家との3回の面談を通して経営課題・業務課題を全体最適の視点から整理・見える化し、IT活用可能性を無料で提案。 2020年度の申込み受付は終了。2021年度の申込み受付は2021年3月中旬以降からを予定。
ebizは、中小企業のためのEC活用支援ポータルサイト。EC活用支援事例集(国内EC、越境EC)あり
中小規模製造業者の製造分野におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)推進のためのガイド
IPAは、中小規模製造業が先進的にDXに取り組んでいる事例を収集・分析するとともに、これからDXを 目指そうとしている企業に向け、DXの理解と必要性、そのノウハウなどを整理検討。2020.12
中小規模製造業の製造分野におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)のための事例調査
IPAによる報告書。14社にヒアリング。2020.7
現場と共創する中小企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)
近畿経済産業局 総務企画部 中小企業政策調査課によるレポート。2021.1
国内中堅・中小企業におけるDX導入動向
(株)情報通信総合研究所 主任研究員 山崎 将太。 「DXを導入している企業」は、「DXを導入していない企業」に比べて、売上高が成長する蓋然性が25%程度高まる、と推定。 2019年6月26日掲載。
事業再構築補助金
中小企業庁のページ。2021年4月15日より電子申請受付を開始。DX投資にも利用できる場合がありそうです。「売上が減っている」ことも条件。


関連サイト

 その他、DXに関連するサイト。

成長戦略ポータルサイト(内閣官房 成長戦略会議)
デジタル市場への対応、モビリティ、オープン・イノベーションの推進、決済インフラの見直し及びキャッシュレスの環境整備、など。
Society 5.0(内閣府 科学技術政策)
Society 5.0がもたらす各分野における新たな価値の事例など。
AI戦略(内閣府 科学技術政策)
AI戦略2019(2020.06 フォローアップ版)など。
オープン・イノベーション(内閣府 科学技術政策)
日本オープンイノベーション大賞、世界と伍するスタートアップ・エコシステム拠点都市の形成、など。
デジタル改革(内閣官房 内閣広報室)
行政のデジタル化、デジタル庁創設などの情報。
プロジェクト型「規制のサンドボックス」・新事業特例制度・グレーゾーン解消制度
企業の個々の事業内容に即して規制改革を進めていくことを狙いとして創設された制度の解説ページ。
グレーゾーン解消制度の活用実績
産業競争力強化法に則って設けられた制度で、新規ビジネスを実施しようとする際、規制の対象か否かが分かりにくい「グレーゾーン」の場合に、政府に問い合わせることができる相談窓口。 その活用実績が公開されています。
経営をデザインする(知財のビジネス価値評価)
内閣府 知的財産戦略本部のペ-ジ。時間軸でビジネスモデルの変革を検討できる経営デザインシートの活用例などが紹介されていて、雛型も入手可能。
このツールについて議論するために、日本知財学会に経営デザイン分科会が設けられています。
デジタル市場に関するディスカッションペーパー
経済産業省による「デジタル市場による問題解決と次世代取引基盤に関する検討会」が報告書を公開。2021.1
データ社会推進協議会(DSA)
dataex.jp設立準備協議会が進めていた組織が、「データ社会推進協議会」として2021年に設立されました。 データ連携に係る既存の取り組みが協調した、連邦型の分野を超えたデータ連携を目指すプラットフォーム「DATA-EX」を提供。
Industrial Value Chain Initiative(IVI)
「つながる工場」のための企業間オープン連携フレームワーク(CIOF)などを策定・推進。
DXイノベーションチャレンジ2021
DXに向けて重要となる人材の育成を、教育プログラム・ビジネス企画コンテストを通じて行う企画。 一般社団法人 組込みシステム技術協会が主催。これまで、「IoTイノベーションチャレンジ」という名称だったもの。


 デジタル・ビジネスモデル研究所 代表)幡鎌 博によるページです。DXの理解にお役立て下さい。