次の方々に、eビジネス/eコマースの動向や技術を知ってもらいたいため作成・更新しているページです。
継続して特許等を調査する意味ですが、他では行われていないためです。 1999~2001年頃は、多くの本や雑誌に、eビジネス/eコマースの動向や技術内容が解説されていましたが、 現在はとても少なくなりました。継続的な調査が望まれるので、ここしばらくは調査を続けたいと思っております。
技術動向としては、特許へのリンクを載せています(特許情報へのダイレクトリンク)。 eビジネス/eコマース分野は論文があまり出ていないため、技術情報やビジネスの仕組みを知るためにはビジネス方法特許を読むのが一番と思われるためです。 また、ビジネス方法特許単独で評価するよりも、現実のビジネスでどのように使われていて、実際にどんな効果があるかを知ることが重要と信じております。そのため、ビジネスの情報と特許とを併記しています。 なお、マッチングは完全にはできません。実際のビジネスで行われていないことを特許出願しているかもしれませんし、 BtoBの場合には利用してみることができない場合が多いため、完全な確認は無理です。あくまでも、そのビジネスに関連した特許(出願)があると見て下さい。
また、強い特許が成立すれば、ビジネス上でも有利です。または、ライセンス料収益が入る可能性があります。 ですので、調査のためだけでなく、その企業/サービスが競争力を持つか否かの指標としても特許情報は有用です。
まず、自分でeビジネス/eコマース分野のニュースや特許情報をチェックしています。 なお、登録された特許は詳しく見ていますが、公開されただけのものは詳しくは見ていません。 eビジネスについては、ITやネットに関する様々なニュースを日々チェックしております。 日経産業新聞・日経MJ・通販新聞、日経BPの雑誌、流通業界の業界雑誌などもチェックしています。
なお、ビジネスニュースと特許を結びつけるのに苦労します。 ビジネス方法特許単独で評価するよりも、現実のビジネスでどのように使われているかが重要である ためです。そのようなマッチングを半自動化できないかも検討しました。詳細は、 文書検索方法(特許第4255239号)という特許をご参照ください。
重要な情報はできるだけ早く載せます。 しかし、大幅な見直しを日頃行うのは難しいです。授業の準備の際に、eビジネス/eコマースの動向を 見直します。その際に、全体的なアップデートを行いますので、大幅な見直しは年数回程度に なります。ご容赦ください。
eビジネス・eコマースの理解にお役立て下さい.